芝浦電子（6957）の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2億4768万
- 2009年3月31日 -1.72%
- 2億4341万
- 2010年3月31日 -4.97%
- 2億3131万
- 2010年12月31日 -63.54%
- 8433万
- 2011年3月31日 +207.97%
- 2億5971万
- 2011年6月30日 -59.16%
- 1億606万
- 2011年9月30日 +171.81%
- 2億8829万
- 2011年12月31日 -68.45%
- 9095万
- 2012年3月31日 +206.04%
- 2億7834万
- 2012年6月30日 -61.21%
- 1億796万
- 2012年9月30日 +155.73%
- 2億7609万
- 2012年12月31日 -68.33%
- 8744万
- 2013年3月31日 +204%
- 2億6581万
- 2013年6月30日 -60.22%
- 1億574万
- 2013年9月30日 +205.19%
- 3億2272万
- 2013年12月31日 -59.42%
- 1億3095万
- 2014年3月31日 +155.18%
- 3億3418万
- 2014年6月30日 -51.11%
- 1億6338万
- 2014年9月30日 +123.17%
- 3億6462万
- 2014年12月31日 -60.1%
- 1億4548万
- 2015年3月31日 +147.57%
- 3億6018万
- 2015年6月30日 -52.73%
- 1億7026万
- 2015年9月30日 +122.33%
- 3億7855万
- 2015年12月31日 -60.04%
- 1億5128万
- 2016年3月31日 +137.09%
- 3億5867万
- 2016年6月30日 -55.22%
- 1億6062万
- 2016年9月30日 +144.03%
- 3億9195万
- 2016年12月31日 -59.42%
- 1億5906万
- 2017年3月31日 +136.72%
- 3億7654万
- 2017年6月30日 -55.44%
- 1億6779万
- 2017年9月30日 +147.19%
- 4億1477万
- 2017年12月31日 -60.25%
- 1億6487万
- 2018年3月31日 +150.87%
- 4億1362万
- 2018年6月30日 -54.24%
- 1億8928万
- 2018年9月30日 +143.86%
- 4億6158万
- 2018年12月31日 -59.71%
- 1億8595万
- 2019年3月31日 +141.08%
- 4億4828万
- 2019年6月30日 -55.85%
- 1億9793万
- 2019年9月30日 +140.55%
- 4億7611万
- 2019年12月31日 -57.91%
- 2億41万
- 2020年3月31日 +135.94%
- 4億7283万
- 2020年6月30日 -61.06%
- 1億8411万
- 2020年9月30日 +144.08%
- 4億4937万
- 2020年12月31日 -48.21%
- 2億3274万
- 2021年3月31日 +113.13%
- 4億9603万
- 2021年6月30日 -52.25%
- 2億3686万
- 2021年9月30日 +128.04%
- 5億4015万
- 2021年12月31日 -46.75%
- 2億8762万
- 2022年3月31日 +99.04%
- 5億7246万
- 2022年6月30日 -46.9%
- 3億400万
- 2022年9月30日 +100.33%
- 6億900万
- 2022年12月31日 -52.55%
- 2億8900万
- 2023年3月31日 +107.96%
- 6億100万
- 2023年6月30日 -46.76%
- 3億2000万
- 2023年9月30日 +89.69%
- 6億700万
- 2023年12月31日 -46.62%
- 3億2400万
- 2024年3月31日 +100%
- 6億4800万
- 2024年6月30日 -50.62%
- 3億2000万
- 2024年9月30日 +98.44%
- 6億3500万
- 2024年12月31日 -52.6%
- 3億100万
- 2025年3月31日 +93.36%
- 5億8200万
- 2025年6月30日 -46.74%
- 3億1000万
- 2025年9月30日 +98.06%
- 6億1400万
個別
- 2008年3月31日
- 9800万
- 2009年3月31日 -4.08%
- 9400万
- 2010年3月31日 -3.19%
- 9100万
- 2011年3月31日 +18.68%
- 1億800万
- 2012年3月31日 +3.7%
- 1億1200万
- 2013年3月31日 -8.93%
- 1億200万
- 2014年3月31日 +57.84%
- 1億6100万
- 2015年3月31日 +2.48%
- 1億6500万
- 2016年3月31日 -2.42%
- 1億6100万
- 2017年3月31日 +3.73%
- 1億6700万
- 2018年3月31日 +4.79%
- 1億7500万
- 2019年3月31日 +5.14%
- 1億8400万
- 2020年3月31日 +7.61%
- 1億9800万
- 2021年3月31日 -2.53%
- 1億9300万
- 2022年3月31日 +0.35%
- 1億9366万
- 2023年3月31日 +17.21%
- 2億2700万
- 2024年3月31日 +3.08%
- 2億3400万
- 2025年3月31日 -7.69%
- 2億1600万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
a 製品及び仕掛品
主として総平均法
b 原材料
主として総平均法
c 商品及び貯蔵品
主として最終仕入原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
主として定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 3～31年
機械装置及び運搬具 4～10年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。2025/06/17 9:00 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
① 製品及び仕掛品
総平均法2025/06/17 9:00
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
