建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物7～50年、機械及び装置7～17年、工具、器具及び備品2～15年
(2)無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2016/03/28 10:57

#2 固定資産除却損の注記

※3 固定資産除却損の内訳

	前事業年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)	当事業年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)
建物	25,925千円	15,954千円
構築物	1,055	935

2016/03/28 10:57