建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物7～50年、機械及び装置7～17年、工具、器具及び備品2～15年
(2)無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/05/30 9:25

#2 固定資産売却益の注記

※3 固定資産売却益の内訳

	前事業年度(自 2017年1月1日至 2017年12月31日)	当事業年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日)
建物	23,234千円	-千円
機械及び装置	-	384

同一物件の売却により発生した固定資産売却損は相殺して、損益計算書上では固定資産売却益として表示しております。

2019/05/30 9:25

#3 固定資産除却損の注記

※4 固定資産除却損の内訳

	前事業年度(自 2017年1月1日至 2017年12月31日)	当事業年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日)
建物	292千円	158千円
機械及び装置	3	0

2019/05/30 9:25

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/05/30 9:25