有価証券報告書-第42期(平成26年3月21日-平成27年3月20日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
建物(建物附属設備を除く)は定額法、建物以外は定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物…………8～31年
機械装置及び運搬具……6～9年
② 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法