#1 資産の評価基準及び評価方法: 会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法によっております。
② その他有価証券
時価のあるもの
期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
時価のないもの
移動平均法による原価法によっております。ただし、匿名組合出資金については、「5.その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項(2)匿名組合出資金の会計処理」に記載しております。
(2) たな卸資産の評価基準及び評価方法
商品、製品、原材料、仕掛品及び貯蔵品の評価基準及び評価方法は、総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。ただし、販売用機械(製品、仕掛品)及び販売用不動産については個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。2015/03/26 13:11
#2 重要な資産の評価基準及び評価方法（連結）: 要な資産の評価基準及び評価方法
イ有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
時価のないもの
移動平均法による原価法によっております。ただし、匿名組合出資金については「(7) その他連結財務諸表作成のための重要な事項ロ匿名組合出資金の会計処理」に記載しております。
ロたな卸資産
商品、製品、原材料、仕掛品及び貯蔵品の評価基準及び評価方法は、総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。ただし、販売用機械(製品、仕掛品)及び販売用不動産については個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。2015/03/26 13:11