固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 95億9200万
- 2016年3月31日 -6.32%
- 89億8600万
個別
- 2015年3月31日
- 73億4100万
- 2016年3月31日 -7.66%
- 67億7900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (セグメント資産の算定方法の変更)2016/06/24 16:33
当連結会計年度より、「受取手形及び売掛金」及び「固定資産」の一部については、セグメント別の資産をより明確に管理するため、各セグメントへ配賦する方法に算定方法を変更しております。
この結果、従来の算定方法に比べ、前連結会計年度のセグメント資産は、「情報システム」で14,091百万円増加、「電子機器」で2,629百万円増加、「プリント配線板」で2,588百万円増加しており、「調整額」は19,309百万円減少しております。当連結会計年度のセグメント資産は、「情報システム」で13,021百万円増加、「電子機器」で2,345百万円増加、「プリント配線板」で2,297百万円増加しており、「調整額」は17,665百万円減少しております。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2016/06/24 16:33 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- ※4 有形固定資産のうち、次の資産は工場財団として下記借入の担保に供しております。2016/06/24 16:33
- #4 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※5 有形固定資産の減価償却累計額は以下のとおりであります。2016/06/24 16:33
前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 有形固定資産の減価償却累計額 15,258百万円 15,387百万円 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 工具、器具及び備品」の当期増加額の主なものは、情報システム用生産設備であります。
2.[ ]内は「土地の再評価に関する法律」(平成10年3月31日公布法律第34号)により行った土地の再評価に係る再評価差額であり、土地の内数でもあります。
3.無形固定資産の「その他」の当期増加額は、日本ヒューチャア株式会社との合併に伴うものであります。2016/06/24 16:33 - #6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産は前連結会計年度末に比べ13億13百万円減少し、185億61百万円となりました。これは主に売上債権が減少したことによるものであります。2016/06/24 16:33
固定資産は前連結会計年度末に比べ6億5百万円減少し、89億86百万円となりました。これは主に有形固定資産が減少したことによるものであります。
流動負債は前連結会計年度末に比べ1億10万円増加し、112億8百万円となりました。これは主に短期借入金が増加したことによるものであります。 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 4~7年
工具、器具及び備品 3~15年
2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2016/06/24 16:33