#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/06/24 16:32
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (工事進行基準)
進捗部分について成果の確実性が認められる工事契約(受注制作のソフトウエアを含む)については、工事進行基準を適用しております。適用にあたっては、工事収益総額、工事原価総額及び連結会計年度末における工事進捗度を合理的に見積る必要があります。工事進行基準による収益計上の基礎となる工事原価総額は、契約ごとの連結会計年度末における見積値を使用しておりますが、工事契約等の見積値算定にあたっては、工事等の完成のために必要となる作業内容及び工数の見積りに不確実性を伴うため、当社企業グループの業績を変動させる可能性があります。
(繰延税金資産)
2020/06/24 16:32
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)重要な引当金の計上基準
2020/06/24 16:32
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
4.引当金の計上基準
2020/06/24 16:32
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～7年
工具、器具及び備品 3～15年
2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/06/24 16:32