富士通フロンテック(6945)の新株予約権の推移 - 四半期
連結
- 2009年3月31日
- 2600万
- 2010年3月31日 +103.85%
- 5300万
- 2010年12月31日 +43.4%
- 7600万
- 2011年3月31日 ±0%
- 7600万
- 2011年6月30日 -27.63%
- 5500万
- 2011年9月30日 +41.82%
- 7800万
- 2011年12月31日 ±0%
- 7800万
- 2012年3月31日 ±0%
- 7800万
- 2012年6月30日 -19.23%
- 6300万
- 2012年9月30日 +26.98%
- 8000万
- 2012年12月31日 ±0%
- 8000万
- 2013年3月31日 ±0%
- 8000万
- 2013年6月30日 -22.5%
- 6200万
- 2013年9月30日 +32.26%
- 8200万
- 2013年12月31日 ±0%
- 8200万
- 2014年3月31日 ±0%
- 8200万
- 2014年6月30日 -59.76%
- 3300万
- 2014年9月30日 +72.73%
- 5700万
- 2014年12月31日 ±0%
- 5700万
- 2015年3月31日 ±0%
- 5700万
- 2015年6月30日 -21.05%
- 4500万
- 2015年9月30日 +64.44%
- 7400万
- 2015年12月31日 ±0%
- 7400万
- 2016年3月31日 ±0%
- 7400万
- 2016年6月30日 ±0%
- 7400万
- 2016年9月30日 +45.95%
- 1億800万
- 2016年12月31日 ±0%
- 1億800万
- 2017年3月31日 ±0%
- 1億800万
- 2017年6月30日 -33.33%
- 7200万
- 2017年9月30日 +111.11%
- 1億5200万
- 2017年12月31日 ±0%
- 1億5200万
- 2018年3月31日 ±0%
- 1億5200万
- 2018年6月30日 -13.16%
- 1億3200万
- 2018年9月30日 +37.88%
- 1億8200万
- 2018年12月31日 ±0%
- 1億8200万
- 2019年3月31日 ±0%
- 1億8200万
- 2019年6月30日 -34.62%
- 1億1900万
- 2019年9月30日 +28.57%
- 1億5300万
- 2019年12月31日 ±0%
- 1億5300万
- 2020年3月31日 ±0%
- 1億5300万
- 2020年6月30日 -18.3%
- 1億2500万
- 2020年9月30日 ±0%
- 1億2500万
個別
- 2009年3月31日
- 2600万
- 2010年3月31日 +103.85%
- 5300万
- 2011年3月31日 +43.4%
- 7600万
- 2012年3月31日 +2.63%
- 7800万
- 2013年3月31日 +2.56%
- 8000万
- 2014年3月31日 +2.5%
- 8200万
- 2015年3月31日 -30.49%
- 5700万
- 2016年3月31日 +29.82%
- 7400万
- 2017年3月31日 +45.95%
- 1億800万
- 2018年3月31日 +40.74%
- 1億5200万
- 2019年3月31日 +19.74%
- 1億8200万
- 2020年3月31日 -15.93%
- 1億5300万
有報情報
- #1 その他の新株予約権等の状況(連結)
- ② 【その他の新株予約権等の状況】2020/08/07 12:12
該当事項はありません。 - #2 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等(連結)
- 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】2020/08/07 12:12
該当事項はありません。 - #3 重要な後発事象、四半期連結財務諸表(連結)
- (重要な後発事象)2020/08/07 12:12
当社は、2020年7月30日開催の取締役会において、当社の親会社である富士通株式会社(以下「公開買付者」といいます。)による当社の普通株式(以下「当社普通株式」といいます。)及び本新株予約権(下記「2.本公開買付けの概要」において定義します。)に対する公開買付け(以下「本公開買付け」といいます。)に賛同の意見を表明するとともに、当社の株主の皆様に対しては、本公開買付けへの応募を推奨すること、本新株予約権の所有者(以下、「本新株予約権所有者」といいます。)の皆様に対しては、本公開買付けに応募するか否かについては、本新株予約権所有者の皆様のご判断に委ねることを決議いたしました。
なお、上記取締役会決議は、公開買付者が本公開買付け及びその後の一連の手続により当社を完全子会社化することを企図していること、並びに当社普通株式が上場廃止となる予定であることを前提として行われたものです。