KI HD（6747）の無形固定資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3億8743万
- 2009年3月31日 +139.69%
- 9億2863万
- 2010年3月31日 +18.52%
- 11億66万
- 2010年12月31日 -17.25%
- 9億1082万
- 2011年3月31日 -4.8%
- 8億6708万
- 2011年6月30日 -7.33%
- 8億349万
- 2011年9月30日 -8.46%
- 7億3553万
- 2011年12月31日 -8.82%
- 6億7064万
- 2012年3月31日 -9.55%
- 6億657万
- 2012年6月30日 -9.54%
- 5億4872万
- 2012年9月30日 -9.06%
- 4億9900万
- 2012年12月31日 -12.83%
- 4億3500万
- 2013年3月31日 -14.71%
- 3億7100万
- 2013年6月30日 -15.36%
- 3億1400万
- 2013年9月30日 -17.2%
- 2億6000万
- 2013年12月31日 -21.54%
- 2億400万
- 2014年3月31日 -19.12%
- 1億6500万
- 2014年6月30日 -33.33%
- 1億1000万
- 2014年9月30日 -34.55%
- 7200万
- 2014年12月31日 -6.94%
- 6700万
- 2015年3月31日 +14.93%
- 7700万
- 2015年6月30日 +57.14%
- 1億2100万
- 2015年9月30日 +90.08%
- 2億3000万
- 2015年12月31日 -5.65%
- 2億1700万
- 2016年3月31日 -3.69%
- 2億900万
- 2016年6月30日 -6.22%
- 1億9600万
- 2016年9月30日 +3.06%
- 2億200万
- 2016年12月31日 -4.46%
- 1億9300万
- 2017年3月31日 -6.22%
- 1億8100万
- 2017年6月30日 -5.52%
- 1億7100万
- 2017年9月30日 -1.17%
- 1億6900万
- 2017年12月31日 -2.37%
- 1億6500万
- 2018年3月31日 -3.64%
- 1億5900万
- 2018年6月30日 -8.18%
- 1億4600万
- 2018年9月30日 -9.59%
- 1億3200万
- 2018年12月31日 -0.76%
- 1億3100万
- 2019年3月31日 +9.92%
- 1億4400万
- 2019年6月30日 -10.42%
- 1億2900万
個別
- 2008年3月31日
- 3億5267万
- 2009年3月31日 +154.5%
- 8億9757万
- 2010年3月31日 +19.73%
- 10億7465万
- 2011年3月31日 -20.99%
- 8億4909万
- 2011年9月30日 -18.82%
- 6億8931万
- 2012年9月30日 -34.86%
- 4億4900万
- 2013年9月30日 -51.45%
- 2億1800万
- 2014年9月30日 -86.7%
- 2900万
- 2015年9月30日 +237.93%
- 9800万
- 2016年9月30日 -19.39%
- 7900万
- 2017年9月30日 -13.92%
- 6800万
- 2018年9月30日 -25%
- 5100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (3) 減価償却費の調整額(45百万円)は提出会社の管理部門等に係る資産の減価償却費であります。2018/12/19 11:18
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額(39百万円)は提出会社の管理部門等に係る資産の増加額であります。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注（連結）
- 整額は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益(△は損失)の調整額(△810百万円)は提出会社の管理部門等に係る費用であります。
(2) セグメント資産の調整額(10,872百万円)は提出会社における現金及び預金、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。
(3) 減価償却費の調整額(48百万円)は提出会社の管理部門等に係る資産の減価償却費であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額(1百万円)は提出会社の管理部門等に係る資産の増加額であります。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2018/12/19 11:18 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2018/12/19 11:18
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
