四半期報告書-第67期第2四半期(令和3年4月1日-令和3年6月30日)
5 1株当たり利益
基本的1株当たり四半期利益及び希薄化後1株当たり四半期利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
(注)前第2四半期連結累計期間においては、新株予約権の行使が1株当たり四半期損失を減少させるため、潜在株式は希薄化効果を有しておりません。
(注)前第2四半期連結会計期間においては、新株予約権の行使が1株当たり四半期損失を減少させるため、潜在株式は希薄化効果を有しておりません。
基本的1株当たり四半期利益及び希薄化後1株当たり四半期利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
| 前第2四半期連結累計期間 (自 2020年1月1日 至 2020年6月30日) | 当第2四半期連結累計期間 (自 2021年1月1日 至 2021年6月30日) | |
| (1) 基本的1株当たり四半期利益(△は損失) | ||
| 基本的1株当たり四半期利益算定上の基礎 | ||
| 親会社の所有者に帰属する四半期利益(△は損失)(百万円) | △1,383 | 1,779 |
| 親会社の普通株主に帰属しない四半期利益(百万円) | - | - |
| 基本的1株当たり四半期利益の計算に使用する四半期利益(△は損失)(百万円) | △1,383 | 1,779 |
| 期中平均普通株式数(株) | 27,150,764 | 27,190,430 |
| 基本的1株当たり四半期利益(△は損失)(円) | △50.97 | 65.43 |
| (2) 希薄化後1株当たり四半期利益(△は損失) | ||
| 希薄化後1株当たり四半期利益算定上の基礎 | ||
| 基本的1株当たり四半期利益の計算に使用する四半期利益(△は損失)(百万円) | △1,383 | 1,779 |
| 四半期利益調整額(百万円) | - | - |
| 希薄化後1株当たり四半期利益の計算に使用する四半期利益(△は損失)(百万円) | △1,383 | 1,779 |
| 期中平均普通株式数(株) | 27,150,764 | 27,190,430 |
| ストック・オプションによる普通株式増加数(株) | - | 31,567 |
| 希薄化後期中平均普通株式数(株) | 27,150,764 | 27,221,997 |
| 希薄化後1株当たり四半期利益(△は損失)(円) | △50.97 | 65.35 |
| 希薄化効果を有しないため、希薄化後1株当たり四半期利益の算定に含めなかった潜在株式で、前連結会計年度末から重要な変動があったものの概要 | - | - |
(注)前第2四半期連結累計期間においては、新株予約権の行使が1株当たり四半期損失を減少させるため、潜在株式は希薄化効果を有しておりません。
| 前第2四半期連結会計期間 (自 2020年4月1日 至 2020年6月30日) | 当第2四半期連結会計期間 (自 2021年4月1日 至 2021年6月30日) | |
| (1) 基本的1株当たり四半期利益(△は損失) | ||
| 基本的1株当たり四半期利益算定上の基礎 | ||
| 親会社の所有者に帰属する四半期利益(△は損失)(百万円) | △901 | 1,134 |
| 親会社の普通株主に帰属しない四半期利益(百万円) | - | - |
| 基本的1株当たり四半期利益の計算に使用する四半期利益(△は損失)(百万円) | △901 | 1,134 |
| 期中平均普通株式数(株) | 27,151,693 | 27,193,984 |
| 基本的1株当たり四半期利益(△は損失)(円) | △33.22 | 41.73 |
| (2) 希薄化後1株当たり四半期利益(△は損失) | ||
| 希薄化後1株当たり四半期利益算定上の基礎 | ||
| 基本的1株当たり四半期利益の計算に使用する四半期利益(△は損失)(百万円) | △901 | 1,134 |
| 四半期利益調整額(百万円) | - | - |
| 希薄化後1株当たり四半期利益の計算に使用する四半期利益(△は損失)(百万円) | △901 | 1,134 |
| 期中平均普通株式数(株) | 27,151,693 | 27,193,984 |
| ストック・オプションによる普通株式増加数(株) | - | 27,974 |
| 希薄化後期中平均普通株式数(株) | 27,151,693 | 27,221,958 |
| 希薄化後1株当たり四半期利益(△は損失)(円) | △33.22 | 41.69 |
| 希薄化効果を有しないため、希薄化後1株当たり四半期利益の算定に含めなかった潜在株式で、前連結会計年度末から重要な変動があったものの概要 | - | - |
(注)前第2四半期連結会計期間においては、新株予約権の行使が1株当たり四半期損失を減少させるため、潜在株式は希薄化効果を有しておりません。