NKKスイッチズ（6943）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 5312万
- 2010年9月30日 +264.67%
- 1億9372万
- 2010年12月31日 +87.87%
- 3億6394万
- 2011年3月31日 +67.39%
- 6億922万
- 2011年6月30日 -84.26%
- 9586万
- 2011年9月30日 +61.8%
- 1億5511万
- 2011年12月31日 +43.63%
- 2億2279万
- 2012年3月31日 +92.33%
- 4億2851万
- 2012年6月30日
- -2964万
- 2012年9月30日
- 1億708万
- 2012年12月31日 +258.29%
- 3億8365万
- 2013年3月31日 +101.94%
- 7億7474万
- 2013年6月30日 -82.82%
- 1億3307万
- 2013年9月30日 +133.35%
- 3億1054万
- 2013年12月31日 +97.4%
- 6億1301万
- 2014年3月31日 +2.4%
- 6億2770万
- 2014年6月30日 -79.32%
- 1億2979万
- 2014年9月30日 +217.33%
- 4億1188万
- 2014年12月31日 +107.02%
- 8億5268万
- 2015年3月31日 +24.01%
- 10億5741万
- 2015年6月30日 -82.2%
- 1億8819万
- 2015年9月30日 -26.83%
- 1億3769万
- 2015年12月31日 -1.55%
- 1億3556万
- 2016年3月31日
- -2億177万
- 2016年6月30日 -44.2%
- -2億9095万
- 2016年9月30日 -163.84%
- -7億6765万
- 2016年12月31日
- -2億3022万
- 2017年3月31日 -92.93%
- -4億4417万
- 2017年6月30日
- 1億5332万
- 2017年9月30日 +27.05%
- 1億9480万
- 2017年12月31日 +125.25%
- 4億3879万
- 2018年3月31日 -62.77%
- 1億6336万
- 2018年6月30日 -72.33%
- 4519万
- 2018年9月30日 +232.07%
- 1億5008万
- 2018年12月31日
- -2億858万
- 2019年3月31日 -163.91%
- -5億5046万
- 2019年6月30日
- -8531万
- 2019年9月30日 -116.65%
- -1億8484万
- 2019年12月31日
- -4024万
- 2020年3月31日 -630.32%
- -2億9388万
- 2020年6月30日
- -7736万
- 2020年9月30日
- -4049万
- 2020年12月31日
- -1298万
- 2021年3月31日
- 4億2469万
- 2021年6月30日 -22.52%
- 3億2906万
- 2021年9月30日 +55.95%
- 5億1317万
- 2021年12月31日 +51.27%
- 7億7628万
- 2022年3月31日 +13.76%
- 8億8309万
- 2022年6月30日 -13.49%
- 7億6398万
- 2022年9月30日 +56.3%
- 11億9413万
- 2022年12月31日 +0.21%
- 11億9667万
- 2023年3月31日 +2.26%
- 12億2371万
- 2023年6月30日 -50.87%
- 6億116万
- 2023年9月30日 +47.3%
- 8億8551万
- 2023年12月31日 -24.86%
- 6億6540万
- 2024年3月31日 +58.13%
- 10億5221万
- 2024年6月30日 -68.05%
- 3億3622万
- 2024年9月30日
- -2億4462万
- 2024年12月31日
- 2765万
- 2025年3月31日
- -4億8721万
- 2025年6月30日
- -2億1784万
- 2025年9月30日
- 6608万
- 2025年12月31日 +891.41%
- 6億5512万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/26 15:00
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/26 15:00
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
