6594 ニデック

時価

4兆2646億円

PER 予

24.91倍

2010年以降

12.03-157.35倍
（2010-2024年）

2.52倍

2010年以降

1.39-8.11倍
（2010-2024年）

1.12%

ROE 予

10.11%

ROA 予

5.22%

製品評価損戻入、平均臨時雇用人員 - 日本電産、未払金他1件

【期間】

通期

年度	製品評価損戻入		平均臨時雇用人員 - 日本電産		未払金		減価償却費 - シンガポール日本電産
2008/03	-22百万		-		46.1億		-
2009/03	-208百万	赤拡	-		25.8億	-44%	-
2010/03	-33百万	赤縮	-		31.7億	+22.7%	-
2011/03	-130百万	赤拡	-		38.8億	+22.4%	-
2012/03	-50百万	赤縮	-		39.2億	+1%	-
2013/03	-54百万	赤拡	-		52.6億	+34.2%	-
2014/03	-		-		84.7億	+61%	-
2015/03	-		-		50.7億	-40.2%	-
2016/03	-		-		73.9億	+45.8%	-
2017/03	-		-		98.3億	+33.1%	-
2018/03	-		-		143億	+45.7%	42百万
2019/03	-		111		158億	+10.1%	19百万	-54.8%
2020/03	-		148	+33.33%	275億	+74.6%	-
2021/03	-		-		398億	+44.4%	-
2022/03	-		-		432億	+8.7%	-
2023/03	-		-		434億	+0.4%	-

2008年3月

製品評価損戻入: -2200万
平均臨時雇用人員 - 日本電産: -
未払金: 46億1200万
減価償却費 - シンガポール日本電産: -

2009年3月

製品評価損戻入: -2億800万
平均臨時雇用人員 - 日本電産: -
未払金: 25億8400万
減価償却費 - シンガポール日本電産: -

2010年3月

製品評価損戻入: -3300万
平均臨時雇用人員 - 日本電産: -
未払金: 31億7000万
減価償却費 - シンガポール日本電産: -

2011年3月

製品評価損戻入: -1億3000万
平均臨時雇用人員 - 日本電産: -
未払金: 38億8100万
減価償却費 - シンガポール日本電産: -

2012年3月

製品評価損戻入: -5000万
平均臨時雇用人員 - 日本電産: -
未払金: 39億1900万
減価償却費 - シンガポール日本電産: -

2013年3月

製品評価損戻入: -5400万
平均臨時雇用人員 - 日本電産: -
未払金: 52億5900万
減価償却費 - シンガポール日本電産: -

2014年3月

製品評価損戻入: -
平均臨時雇用人員 - 日本電産: -
未払金: 84億6500万
減価償却費 - シンガポール日本電産: -

2015年3月

製品評価損戻入: -
平均臨時雇用人員 - 日本電産: -
未払金: 50億6600万
減価償却費 - シンガポール日本電産: -

2016年3月

製品評価損戻入: -
平均臨時雇用人員 - 日本電産: -
未払金: 73億8700万
減価償却費 - シンガポール日本電産: -

2017年3月

製品評価損戻入: -
平均臨時雇用人員 - 日本電産: -
未払金: 98億3100万
減価償却費 - シンガポール日本電産: -

2018年3月

製品評価損戻入: -
平均臨時雇用人員 - 日本電産: -
未払金: 143億2800万
減価償却費 - シンガポール日本電産: 4200万

2019年3月

製品評価損戻入: -
平均臨時雇用人員 - 日本電産: 111
未払金: 157億6800万
減価償却費 - シンガポール日本電産: 1900万

2020年3月

製品評価損戻入: -
平均臨時雇用人員 - 日本電産: 148
未払金: 275億3600万
減価償却費 - シンガポール日本電産: -

2021年3月

製品評価損戻入: -
平均臨時雇用人員 - 日本電産: -
未払金: 397億7400万
減価償却費 - シンガポール日本電産: -

2022年3月

製品評価損戻入: -
平均臨時雇用人員 - 日本電産: -
未払金: 432億1800万
減価償却費 - シンガポール日本電産: -

2023年3月

製品評価損戻入: -
平均臨時雇用人員 - 日本電産: -
未払金: 433億9900万
減価償却費 - シンガポール日本電産: -