ミナト HD(6862)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 2億6860万
- 2009年3月31日 -5.91%
- 2億5274万
- 2010年3月31日 -33.91%
- 1億6704万
- 2011年3月31日 -8.12%
- 1億5347万
- 2012年3月31日 -21.48%
- 1億2051万
- 2013年3月31日 -5.92%
- 1億1338万
- 2014年3月31日 -8.03%
- 1億427万
- 2015年3月31日 -6.96%
- 9701万
- 2016年3月31日 +17.1%
- 1億1360万
- 2017年3月31日 -6.01%
- 1億677万
- 2018年3月31日 +2.48%
- 1億941万
- 2019年3月31日 +9.09%
- 1億1936万
- 2020年3月31日 -6.88%
- 1億1114万
- 2021年3月31日 +10.31%
- 1億2261万
- 2022年3月31日 -16.94%
- 1億184万
- 2023年3月31日 +41.81%
- 1億4442万
- 2024年3月31日 +569.95%
- 9億6755万
- 2025年3月31日 +24.85%
- 12億802万
- 2026年3月31日 -4.53%
- 11億5328万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3) セグメント負債の調整額8,923,190千円は、各報告セグメントに配分していない全社負債であります。その主なものは、報告セグメントに帰属しない短期及び長期借入金であります。2026/06/25 16:17
(4) 減価償却費の調整額21,844千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産による減価償却費であります。その主なものは、報告セグメントに帰属しない建物による減価償却費であります。
(5) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額6,338千円は、主に報告セグメントに帰属しないサーバー等であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- (1) セグメント利益の調整額△1,046,242千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用で、報告セグメントに帰属しない一般管理費等であります。2026/06/25 16:17
(2) セグメント資産の調整額1,779,777千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。その主なものは、報告セグメントに帰属しない建物及び土地であります。
(3) セグメント負債の調整額15,882,203千円は、各報告セグメントに配分していない全社負債であります。その主なものは、報告セグメントに帰属しない短期借入金及び長期借入金であります。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法によっております。2026/06/25 16:17
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
b リース資産 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2026/06/25 16:17
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 0 千円 - 千円 工具、器具及び備品 576 3,737 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産及び担保に係る債務は、次のとおりであります。2026/06/25 16:17
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 原材料及び貯蔵品 588,243 5,059,314 建物及び構築物 1,188,476 1,134,167 土地 544,890 544,890 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2026/06/25 16:17
当社グループは、減損損失の算定に当たって、継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分に従った資産のグルーピングを行っており、その事業ごとに個別物件をグルーピングの最小単位としております。場所 用途 種類 減損損失(千円) 東京都新宿区(㈱ブレーン) その他 のれん 472,138 東京都新宿区(㈱ブレーン) 事業用資産 建物及び構築物等 64,293 神奈川県横浜市(ミナト・アドバンスト・テクノロジーズ㈱) 事業用資産 建設仮勘定 89,111
当社の連結子会社である㈱ブレーンについて、直近の経営環境及び今後の事業計画を勘案した結果、収益性の低下等により当初想定していた収益が見込めなくなったため、のれん及び事業用資産について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。減額した事業用資産の内訳は建物及び構築物13,658千円、機械及び装置28,001千円、工具、器具及び備品1,217千円、土地16,979千円、無形固定資産その他4,436千円であります。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法によっております。2026/06/25 16:17
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)