売上高
連結
- 2014年3月31日
- 32億8567万
- 2015年3月31日 +18.97%
- 39億889万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における四半期情報等2018/01/25 15:08
(累計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 当連結会計年度 売上高(千円) 885,457 1,815,911 2,974,332 3,908,895 税金等調整前四半期(当期)純損失金額(△)(千円) △58,709 △101,735 △30,654 △519,554 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- さらに、当連結会計年度において、株式会社ナノメディカルを連結子会社化いたしました。これに伴い、新たなセグメント「健康医療介護情報サービス事業」を新設いたしました。2018/01/25 15:08
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 2018/01/25 15:08
顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 株式会社DMM.com 1,088,901 インターネット関連事業及びデジタルプロダクツ事業 ヤフー株式会社 391,841 遺伝子情報サービス事業 - #4 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- (概算額の算定方法)2018/01/25 15:08
企業結合が連結会計年度開始の日に完了したと仮定して算定された売上高及び損益情報と、取得企業の連結損益計算書における売上高及び損益情報との差額を、影響の概算額としております。
なお、当該注記は監査証明を受けておりません。 - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部取引は市場実勢価格に基づいております。2018/01/25 15:08 - #6 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- 2018/01/25 15:08
(注)全社収益は、主に提出会社に係る収益であります。売上高 前連結会計年度 当連結会計年度 報告セグメント計 3,275,566 3,908,049 セグメント間取引等消去 △25,274 △6,404 全社収益(注) 35,378 7,250 連結財務諸表の売上高 3,285,670 3,908,895
- #7 業績等の概要
- このような事業環境のもと、当社グループにおきましては、多様化する顧客のニーズに対応するためのサービス、企画及び開発等、業容拡大を目指し積極的な活動を行うとともに、収益構造の強化を目的として各事業部門の収益管理をより一層徹底し、グループ全体の業績向上に努めてまいりました。2018/01/25 15:08
これらの結果、当連結会計年度の業績としましては、売上高が3,908百万円(前期比19.0%増)となりました。損益面におきましては、営業損失94百万円(前期は営業損失180百万円)、経常損失116百万円(前期は経常損失131百万円)、当期純損失573百万円(前期は当期純損失136百万円)となりました。
セグメントの業績は、次のとおりであります。 - #8 生産、受注及び販売の状況
- さらに、当連結会計年度において、株式会社ナノメディカルを連結子会社化いたしました。これに伴い、新たなセグメント「健康医療介護情報サービス事業」を新設いたしました。2018/01/25 15:08
3.販売実績合計と連結損益計算書の売上高との差額は、(セグメント情報等)[セグメント情報]4.に 記載しております。
4.最近2連結会計年度における主な相手先別の販売実績及び当該販売実績の総販売実績に対する割合は 次のとおりであります。 - #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ①売上高2018/01/25 15:08
当連結会計年度における売上高は前連結会計年度に比べて623百万円増加しました。セグメント別に分析しますと、インターネット関連事業は197百万円増加、ECサイト関連事業は104百万円減少、デジタルプロダクツ事業は104百万円増加、健康医療介護情報サービス事業は34百万円、遺伝子情報サービス事業は402百万円、海外事業は0百万円減少という内訳になります。
②売上原価