ソフィア HD（6942）のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2402万
- 2009年3月31日 +171.45%
- 6521万
- 2010年3月31日 +21.48%
- 7923万
- 2011年3月31日 -28.63%
- 5655万
- 2012年3月31日 -86.01%
- 791万
- 2013年3月31日 -2.96%
- 767万
- 2014年3月31日 -50.63%
- 379万
- 2015年3月31日 +563.99%
- 2517万
- 2016年3月31日 +62.37%
- 4087万
- 2017年3月31日 -38.88%
- 2497万
- 2018年3月31日 -64.57%
- 885万
- 2019年3月31日 -12.17%
- 777万
- 2020年3月31日 +86.39%
- 1448万
- 2021年3月31日 -31.62%
- 990万
- 2022年3月31日 +21.69%
- 1205万
- 2023年3月31日 +17.73%
- 1419万
- 2024年3月31日 -28.92%
- 1008万
個別
- 2008年3月31日
- 265万
- 2009年3月31日 -22.64%
- 205万
- 2010年3月31日 -29.27%
- 145万
- 2011年3月31日 -41.38%
- 85万
- 2016年3月31日 +377.88%
- 406万
- 2017年3月31日 -1.18%
- 401万
- 2018年3月31日 -26.73%
- 294万
- 2019年3月31日 -36.45%
- 186万
- 2020年3月31日 -100%
- 0
- 2021年3月31日
- 0
- 2022年3月31日
- 158万
- 2023年3月31日 -22.66%
- 122万
- 2024年3月31日 -14.08%
- 105万
- 2025年3月31日 -37.88%
- 65万
- 2026年3月31日 -60.98%
- 25万
有報情報
- #1 注記事項－のれん及び無形資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 取得原価2026/06/26 10:53
償却累計額及び減損損失累計額(単位:千円) のれん 無形資産 ソフトウエア その他 合計 2024年4月1日残高 2,690,577 29,076 78 29,154
(注) 無形資産の償却費は、連結損益計算書の「販売費及び一般管理費」に含まれております。(単位:千円) のれん 無形資産 ソフトウエア その他 合計 2024年4月1日残高 626,137 21,332 57 21,389 - #2 注記事項－減損損失、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 減損損失を認識した資産のクラス別の内訳は以下のとおりであります。2026/06/26 10:53
前連結会計年度に認識した減損損失は、当社及び調剤薬局及びその周辺事業において生じており、当社においては使用環境の変化により廃棄することが見込まれる資産が存在し、調剤薬局及びその周辺事業においては各店舗の将来の利益計画の見直しを行った結果、投資の回収が見込まれなくなったため、資金生成単位の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、それぞれの当該減少額12,717千円、451,470千円を減損損失として認識しました。なお、回収可能価額は将来キャッシュ・フローを税引前加重平均資本コスト6.4%により現在価値に割引いて算定しています。(単位:千円) 無形資産 ソフトウエア 3,808 1,231 合計 464,188 230,306
当連結会計年度に認識した減損損失は、調剤薬局及びその周辺事業において生じており、各店舗の将来の利益計画の見直しを行った結果、投資の回収が見込まれなくなったため、資金生成単位の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額230,306千円を減損損失として認識しました。なお、回収可能価額は将来キャッシュ・フローを税引前加重平均資本コスト6.9%により現在価値に割引いて算定しています。 - #3 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 無形資産は、当初認識後、耐用年数を確定できない無形資産を除いて、それぞれの見積耐用年数にわたって、定額法で償却しております。主な無形資産の見積耐用年数は以下のとおりであります。2026/06/26 10:53
・ソフトウエア 5年
なお、見積耐用年数、償却方法及び残存価額は連結会計年度末日ごとに見直しを行い、変更があった場合には、会計上の見積りの変更として将来に向かって調整しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (2) 無形固定資産(リース資産を除く)2026/06/26 10:53
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
3.引当金の計上基準 - #5 重要な契約等（連結）
- 務提携の目的2026/06/26 10:53
本業務提携契約締結当時、当社グループは、健康医療介護情報サービス事業を戦略事業として位置づけ、病院内薬剤管理部門向けの薬歴管理・服薬指導業務支援システムの開発・販売・保守、医療情報管理ソフトウエアの販売・保守サービス等を行っておりました。しかしながら本事業参入時の2017年3月期から営業赤字の計上が続いており、健康医療介護情報サービス事業の立て直しが課題となっておりました。
当社グループでは、上記立て直しのため、これまで調剤薬局向けシステムを競争力のある製品として創出し、事業化することを掲げ、健康医療介護情報サービス事業において利益の拡大を目指してまいりました。しかしながら、現行制度下の業務知識不足に加え、日本の社会保障制度が大きく見直される中、将来の調剤薬局の役割変化に応じた業務設計等、新たな調剤薬局向けシステムを構築するためのノウハウが当社グループにおいて不足しているとの認識に至っております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
