NITTOKU(6145)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 12億7161万
- 2009年3月31日 -60.3%
- 5億485万
- 2009年12月31日 -90.24%
- 4925万
- 2010年3月31日 +552.37%
- 3億2131万
- 2010年6月30日 -36.82%
- 2億300万
- 2010年9月30日 +302.87%
- 8億1786万
- 2010年12月31日 +54.24%
- 12億6147万
- 2011年3月31日 -99.73%
- 334万
- 2011年6月30日 +999.99%
- 5億5715万
- 2011年9月30日 +143.42%
- 13億5620万
- 2011年12月31日 +38.05%
- 18億7222万
- 2012年3月31日 +19.78%
- 22億4263万
- 2012年6月30日 -79.21%
- 4億6620万
- 2012年9月30日 +137.03%
- 11億503万
- 2012年12月31日 +26.24%
- 13億9498万
- 2013年3月31日 -32.86%
- 9億3659万
- 2013年6月30日 -79.66%
- 1億9045万
- 2013年9月30日 +130.59%
- 4億3917万
- 2013年12月31日 +3.33%
- 4億5379万
- 2014年3月31日 +46.2%
- 6億6346万
- 2014年6月30日 -87.45%
- 8327万
- 2014年9月30日 +712.94%
- 6億7700万
- 2014年12月31日 +74.72%
- 11億8286万
- 2015年3月31日 +103.29%
- 24億465万
個別
- 2008年3月31日
- 11億6835万
- 2009年3月31日 -69.76%
- 3億5327万
- 2010年3月31日 -24.21%
- 2億6773万
- 2011年3月31日
- -4億4090万
- 2012年3月31日
- 15億3707万
- 2012年9月30日 -45.42%
- 8億3900万
- 2013年3月31日 -44.94%
- 4億6193万
- 2013年9月30日 -46.53%
- 2億4700万
- 2014年3月31日 +72.75%
- 4億2669万
- 2015年3月31日 +409.72%
- 21億7493万
- 2016年3月31日 -34.3%
- 14億2900万
- 2016年9月30日 -50.31%
- 7億1000万
- 2017年3月31日 +163.38%
- 18億7000万
- 2018年3月31日 +4.92%
- 19億6200万
- 2019年3月31日 +7.65%
- 21億1200万
- 2020年3月31日 -37.45%
- 13億2100万
- 2020年9月30日 -77.52%
- 2億9700万
- 2021年3月31日 +116.84%
- 6億4400万
- 2021年9月30日 -56.99%
- 2億7700万
- 2022年3月31日 +416.61%
- 14億3100万
- 2023年3月31日 +19.64%
- 17億1200万
- 2023年9月30日 -30.02%
- 11億9800万
- 2024年3月31日 +129.47%
- 27億4900万
- 2024年9月30日 -46.27%
- 14億7700万
- 2025年3月31日 +59.92%
- 23億6200万
- 2026年3月31日 +9.61%
- 25億8900万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループは、モビリティ業界を中心とした新たな技術革新に伴うユーザーの新規製品の自動化案件に対して、ユーザーとともに先端設備の開発を行っており、また従来よりも生産設備の規模が大型化し、納期も長期化しております。当期においては、新規開発要素(ユーザー開発製品の進化・変化)を含む案件の割合が多く、ユーザーの要求に応じた追加の仕様変更への対応や品質調整に時間を要したほか、検収条件達成のための追加コストや納品後の再改造対応が必要になる等、納期の長期化やコストを要する事象が複数発生いたしました。また、ドイツをはじめとする欧州モビリティ業界の景気低迷に伴う欧州子会社の業績悪化等、海外子会社の業績不振等が要因となり、利益は前期を大幅に下回る結果となりました。なお、当期における低収益案件については、既にリピート受注を獲得している案件もあり、今後の収益拡大に寄与いたします。2025/06/27 15:15
これらの結果、経営成績では、売上高は332億68百万円(前期比8.0%増)、営業利益は11億19百万円(前期比73.1%減)、経常利益は12億25百万円(前期比71.4%減)となり、親会社株主に帰属する当期純利益は13億7百万円(前期比52.3%減)となりました。
財政状態では、流動資産は、前連結会計年度末対比23億33百万円増加し、415億27百万円となりました。固定資産は、前連結会計年度末対比12億96百万円増加し、188億88百万円となりました。資産合計は、前連結会計年度末対比36億30百万円増加し、604億15百万円となりました。流動負債は、前連結会計年度末対比28億5百万円増加し、163億28百万円となりました。固定負債は、前連結会計年度末対比39億92百万円増加し、74億83百万円となりました。負債合計は、前連結会計年度末対比67億97百万円増加し、238億12百万円となりました。純資産は、前連結会計年度末対比31億67百万円減少し、366億3百万円となりました。 - #2 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/27 15:15
(注) 1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額につきましては、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額 2,182円00銭 2,156円82銭 1株当たり当期純利益 151円92銭 73円97銭
2 1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。