双信電機（6938）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 1億5554万
- 2010年9月30日 +39.62%
- 2億1716万
- 2010年12月31日 +76.55%
- 3億8339万
- 2011年3月31日 +3.53%
- 3億9691万
- 2011年6月30日 -75.45%
- 9744万
- 2011年9月30日 +3.09%
- 1億45万
- 2011年12月31日 +51.3%
- 1億5198万
- 2012年3月31日 -6.97%
- 1億4139万
- 2012年6月30日
- -9475万
- 2012年9月30日
- -2814万
- 2012年12月31日 -2.5%
- -2885万
- 2013年3月31日
- 1億6999万
- 2013年6月30日 -60.92%
- 6643万
- 2013年9月30日 +109.24%
- 1億3901万
- 2013年12月31日 +64.04%
- 2億2804万
- 2014年3月31日 -17.21%
- 1億8878万
- 2014年6月30日 -69.3%
- 5795万
- 2014年9月30日 +219.01%
- 1億8488万
- 2014年12月31日 +75.16%
- 3億2383万
- 2015年3月31日 +125.03%
- 7億2874万
- 2015年6月30日
- -1億162万
- 2015年9月30日 -152.77%
- -2億5686万
- 2015年12月31日 -81.88%
- -4億6718万
- 2016年3月31日 -239.55%
- -15億8631万
- 2016年6月30日
- -2億4003万
- 2016年9月30日 -83.65%
- -4億4081万
- 2016年12月31日
- -3億8386万
- 2017年3月31日 -95.88%
- -7億5189万
- 2017年6月30日
- 1億2465万
- 2017年9月30日 +80.74%
- 2億2530万
- 2017年12月31日 +91.74%
- 4億3199万
- 2018年3月31日 +35.56%
- 5億8560万
- 2018年6月30日
- -1810万
- 2018年9月30日
- 4384万
- 2018年12月31日 -81.52%
- 810万
- 2019年3月31日
- -1億6403万
- 2019年6月30日 -122.89%
- -3億6562万
- 2019年9月30日 -60.62%
- -5億8725万
- 2019年12月31日 -25.58%
- -7億3747万
- 2020年3月31日 -59.4%
- -11億7553万
- 2020年6月30日
- -1億7663万
- 2020年9月30日 -9.46%
- -1億9334万
- 2020年12月31日
- -1億1271万
- 2021年3月31日
- 8億1952万
- 2021年6月30日 -62.75%
- 3億531万
- 2021年9月30日 +65.21%
- 5億439万
- 2021年12月31日 +50.76%
- 7億6044万
- 2022年3月31日 +78.36%
- 13億5633万
- 2022年6月30日 -88.92%
- 1億5021万
- 2022年9月30日 -45.47%
- 8192万
- 2022年12月31日
- -1億5792万
- 2023年3月31日
- -394万
- 2023年6月30日
- 8934万
- 2023年9月30日 +14.5%
- 1億229万
- 2023年12月31日 +460.73%
- 5億7361万
- 2024年3月31日
- -4690万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る税効果額（連結）
- ※2 その他の包括利益に係る税効果額2024/03/22 12:53
- #2 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額2024/03/22 12:53
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 負債は長期借入金が5億8百万円、繰延税金負債が3億34百万円、未払金が1億93百万円増加しましたが、仕入債務が3億98百万円、短期借入金が3億94百万円、設備購入代金を主とした流動負債のその他が3億39百万円減少したこと等により、前連結会計年度末に比べ53百万円減少し39億39百万円となりました。2024/03/22 12:53
純資産は利益剰余金が20百万円減少しましたが、その他の包括利益累計額が4億91百万円増加したことにより、前連結会計年度末に比べ4億70百万円増加し120億83百万円となりました。
これらの結果、自己資本比率は、前連結会計年度末の74.4%から75.4%となり、1株当たり純資産額は、前連結会計年度末に比べ27円55銭増加し706円63銭となりました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
