建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定額法を採用しています。なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物 2年～40年
機械及び装置 2年～8年

2018/12/18 11:31

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※5 固定資産売却損の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)		当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	-	千円	42,709	千円
土地	-		17,621

2018/12/18 11:31

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)		当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	342	千円	-	千円
機械装置及び運搬具	1,740		551

2018/12/18 11:31

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1.当期増加額の主なものは、下記のとおりです。

建物	工場空調機	14,604千円
機械及び装置	ノイズ測定関連設備	26,600千円
	ノイズフィルタ製造設備	14,613千円

2.「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額です。

2018/12/18 11:31

#5 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自平成28年4月1日 至平成29年3月31日)

場所	用途	種類
宮崎県都城市	プラスチックフィルムコンデンサ用事業資産	機械装置及び運搬具 他
宮崎県宮崎市	遊休資産	建物及び構築物、土地 他

プラスチックフィルムコンデンサ用事業資産については、中国市場の成長の鈍化や同事業を取り巻く市場環境の変化により収益性が低下しました。また、遊休資産は、工場統合に伴い、当面の使用見込がなくなりました。よってこれらの固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(97,150千円)として特別損失に計上しました。
なお、回収可能価額は、正味売却価額を適用し、第三者による査定価格から処分費用見込額を控除して算出しています。

2018/12/18 11:31

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 2年～50年
機械装置及び運搬具 2年～8年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しています。なお、主な耐用年数は自社利用のソフトウエア5年です。2018/12/18 11:31