建物(純額)
個別
- 2019年3月31日
- 5億708万
- 2020年3月31日 +3.51%
- 5億2487万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 定額法を採用しています。なお、主な耐用年数は次のとおりです。2020/06/23 10:39
建物 2年~40年
機械及び装置 2年~8年 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は次のとおりです。2020/06/23 10:39
前連結会計年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日) 当連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日) 建物及び構築物 257 千円 3,541 千円 機械装置及び運搬具 309 461 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1.当期増加額の主なものは、下記のとおりです。2020/06/23 10:39
2.「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額です。建物 空調機入替工事 49,900千円 蛍光灯LED化交換工事 13,276千円 構築物 舗装工事 18,568千円 機械装置 ノイズ測定関連設備 22,967千円 工具、器具及び備品 サーバー更新 19,475千円 金型 13,879千円 ソフトウェア 生産管理システム更新 32,266千円 勤怠管理システム更新 20,739千円 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自2018年4月1日 至2019年3月31日)2020/06/23 10:39
プラスチックフィルムコンデンサ用事業資産については、同事業を取り巻く市場環境の低迷により収益性の低下が継続したため、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(27,633千円)として特別損失に計上しています。場所 用途 種類 宮崎県都城市 プラスチックフィルムコンデンサ用事業資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、その他
なお、回収可能価額は、正味売却価額を適用し、第三者による査定価格から処分費用見込額を控除して算出しています。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりです。2020/06/23 10:39
建物及び構築物 2年~50年
機械装置及び運搬具 2年~8年 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 2年~50年
機械装置及び運搬具 2年~8年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しています。なお、主な耐用年数は自社利用のソフトウエア5年です。2020/06/23 10:39