- 6748
- 2026/09/10
- 時価
- 101億円
- PER 予
- 7.4倍
- 2010年以降
- 赤字-44.73倍
（2010-2025年） - PBR
- 0.48倍
- 2010年以降
- 0.31-0.93倍
（2010-2025年） - 配当 予
- 2.62%
- ROE 予
- 6.48%
- ROA 予
- 4.37%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
星和電機（6748）の退職給付に係る資産の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 7907万
- 2014年6月30日 +124.89%
- 1億7783万
- 2014年9月30日 +0.7%
- 1億7908万
- 2014年12月31日 -2.1%
- 1億7531万
- 2015年3月31日 +80.95%
- 3億1723万
- 2015年6月30日 +0.26%
- 3億1806万
- 2015年9月30日 +2.12%
- 3億2480万
- 2015年12月31日 +0.28%
- 3億2572万
- 2016年3月31日 -70.09%
- 9741万
- 2016年6月30日 -2.74%
- 9474万
- 2016年9月30日 +3.36%
- 9793万
- 2016年12月31日 -2.35%
- 9562万
- 2017年3月31日 +99.51%
- 1億9078万
- 2017年6月30日 -1.38%
- 1億8814万
- 2017年9月30日 +1.54%
- 1億9103万
- 2017年12月31日 -1.26%
- 1億8863万
- 2018年3月31日 +120.51%
- 4億1594万
- 2018年6月30日 +0.96%
- 4億1991万
- 2018年9月30日 +2.45%
- 4億3020万
- 2018年12月31日 +0.94%
- 4億3426万
- 2019年3月31日 +0.03%
- 4億3438万
- 2019年6月30日 +1.39%
- 4億4041万
- 2019年9月30日 +2.44%
- 4億5114万
- 2019年12月31日 +1.14%
- 4億5630万
- 2020年3月31日 -39.52%
- 2億7595万
- 2020年6月30日 +1.57%
- 2億8028万
- 2020年9月30日 +4.12%
- 2億9182万
- 2020年12月31日 +97.86%
- 5億7741万
- 2021年3月31日 +2.2%
- 5億9013万
- 2021年6月30日 +0.95%
- 5億9571万
- 2021年9月30日 +7.98%
- 6億4327万
- 2021年12月31日 +23.27%
- 7億9293万
- 2022年3月31日 +0.6%
- 7億9765万
- 2022年6月30日 -0.35%
- 7億9485万
- 2022年9月30日 +0.63%
- 7億9983万
- 2022年12月31日 -8.79%
- 7億2954万
- 2023年3月31日 +0.58%
- 7億3378万
- 2023年6月30日 -0.49%
- 7億3018万
- 2023年9月30日 +0.62%
- 7億3470万
- 2023年12月31日 +58.51%
- 11億6457万
- 2024年3月31日 +0.62%
- 11億7182万
- 2024年6月30日 -0.1%
- 11億7060万
- 2024年9月30日 +0.65%
- 11億7823万
- 2024年12月31日 +32.96%
- 15億6658万
- 2025年3月31日 +0.56%
- 15億7530万
- 2025年6月30日 +0%
- 15億7533万
- 2025年9月30日 +0.61%
- 15億8501万
- 2025年12月31日 +44.86%
- 22億9610万
- 2026年3月31日 +0.55%
- 23億868万
- 2026年6月30日 +0.08%
- 23億1056万
有報情報
- #1 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/30 13:58
(注)当連結会計年度は、評価性引当額が14,629千円増加しております。この増加の主な内容は、その他に係る評価性引当額が8,752千円及び投資有価証券に係る評価性引当額が2,041千円増加したことに伴うものであります。前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) その他有価証券評価差額金 △660,401 △906,541 退職給付に係る資産 △479,062 △722,584 その他 △565 △954
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 固定資産2026/03/30 13:58
当連結会計年度末における固定資産は10,507百万円で前連結会計年度末に比べ1,043百万円増加しました。これは、投資有価証券及び退職給付に係る資産が増加したことによるものであります。
流動負債 - #3 退職給付関係、連結財務諸表（連結）
- (3)退職給付債務及び年金資産の期末残高と連結貸借対照表に計上された退職給付に係る負債及び退職給付に係る資産の調整表2026/03/30 13:58
(4)退職給付費用及びその内訳項目の金額前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 退職給付に係る資産 △1,566,586 △2,296,105 連結貸借対照表に計上された負債と資産の純額 △1,566,586 △2,296,105
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
