- 6748
- 2026/09/07
- 時価
- 104億円
- PER 予
- 7.64倍
- 2010年以降
- 赤字-44.73倍
（2010-2025年） - PBR
- 0.5倍
- 2010年以降
- 0.31-0.93倍
（2010-2025年） - 配当 予
- 2.53%
- ROE 予
- 6.48%
- ROA 予
- 4.37%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
星和電機（6748）の受取手形及び売掛金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 89億1468万
- 2009年3月31日 -6.75%
- 83億1283万
- 2010年3月31日 +14.52%
- 95億1978万
- 2010年12月31日 -49.6%
- 47億9824万
- 2011年3月31日 +49.86%
- 71億9075万
- 2011年6月30日 -25.86%
- 53億3134万
- 2011年9月30日 +5.77%
- 56億3879万
- 2011年12月31日 +11.89%
- 63億920万
- 2012年3月31日 +45.69%
- 91億9172万
- 2012年6月30日 -49.95%
- 46億10万
- 2012年9月30日 -19.44%
- 37億582万
- 2012年12月31日 +37.18%
- 50億8366万
- 2013年3月31日 +47.32%
- 74億8925万
- 2013年6月30日 -39.6%
- 45億2320万
- 2013年9月30日 -18.75%
- 36億7524万
- 2013年12月31日 +20.22%
- 44億1850万
- 2014年3月31日 +94.1%
- 85億7622万
- 2014年6月30日 -43.97%
- 48億488万
- 2014年9月30日 -12.87%
- 41億8640万
- 2014年12月31日 +30.59%
- 54億6695万
- 2015年3月31日 +100.25%
- 109億4759万
- 2015年6月30日 -29.5%
- 77億1756万
- 2015年9月30日 -25.24%
- 57億6997万
- 2015年12月31日 +31.3%
- 75億7587万
- 2016年3月31日 +44.83%
- 109億7197万
- 2016年6月30日 -44.25%
- 61億1711万
- 2016年9月30日 -27.8%
- 44億1658万
- 2016年12月31日 +36.86%
- 60億4470万
- 2017年3月31日 +53.27%
- 92億6499万
- 2017年6月30日 -19.22%
- 74億8400万
- 2017年9月30日 -7.82%
- 68億9910万
- 2017年12月31日 +1.01%
- 69億6879万
- 2018年3月31日 +66.5%
- 116億308万
- 2018年6月30日 -41.85%
- 67億4678万
- 2018年9月30日 -31.89%
- 45億9510万
- 2018年12月31日 +16.14%
- 53億3686万
- 2019年3月31日 +92.2%
- 102億5720万
- 2019年6月30日 -28.23%
- 73億6184万
- 2019年9月30日 +1.39%
- 74億6385万
- 2019年12月31日 +16.41%
- 86億8862万
- 2020年3月31日 +71.29%
- 148億8241万
- 2020年6月30日 -34.31%
- 97億7605万
- 2020年9月30日 -8.22%
- 89億7290万
- 2020年12月31日 +29.95%
- 116億6015万
- 2021年3月31日 -18.86%
- 94億6118万
- 2021年6月30日 -6.38%
- 88億5777万
- 2021年9月30日 +13.6%
- 100億6261万
- 2021年12月31日 +26.15%
- 126億9448万
有報情報
- #1 金融商品関係、連結財務諸表（連結）
- (2)金融商品の内容及びそのリスク2026/03/30 13:58
営業債権である受取手形及び売掛金並びに電子記録債権は、顧客の信用リスクに晒されておりますが、当該リスクに関しましては、社内規程に沿って、残高管理や期日管理を行うことによりリスク低減を図っております。有価証券及び投資有価証券は市場価格の変動リスクに晒されておりますが、主には業務上の関係を有する取引先の株式及び一時的な余資運用の債券であり、定期的に時価の把握を行っております。
営業債務である支払手形及び買掛金並びに電子記録債務は、一年以内の支払期日であります。短期借入金は主に営業取引に伴う運転資金の確保を目的とした資金調達であり、長期借入金は主に設備投資を目的とした資金調達であります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
