当期純利益
連結
- 2011年3月31日
- -9215万
- 2012年3月31日 -600.89%
- -6億4590万
- 2013年3月31日
- -3億5080万
- 2014年3月31日
- 6億2119万
- 2015年3月31日 +52.22%
- 9億4558万
- 2016年3月31日 -44.07%
- 5億2883万
- 2017年3月31日
- -7億2074万
- 2018年3月31日
- 5億9333万
- 2019年3月31日 -63.31%
- 2億1769万
- 2020年3月31日 +408.34%
- 11億661万
- 2020年12月31日 -44.76%
- 6億1128万
- 2021年12月31日 +49.2%
- 9億1204万
- 2022年12月31日 +21.02%
- 11億371万
- 2023年12月31日 -27.97%
- 7億9504万
個別
- 2015年3月31日
- 8億8727万
- 2016年3月31日 -50.79%
- 4億3662万
- 2017年3月31日
- -8億321万
- 2018年3月31日
- 4億4272万
- 2019年3月31日 -74.05%
- 1億1489万
- 2020年3月31日 +769.82%
- 9億9937万
- 2020年12月31日 -45.34%
- 5億4627万
- 2021年12月31日 +62.6%
- 8億8824万
- 2022年12月31日 +18.16%
- 10億4955万
- 2023年12月31日 -31.27%
- 7億2140万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 2024/03/29 10:57
(会計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 第4四半期 1株当たり四半期純利益又は1株当たり四半期純損失(△)(円) 16.21 △0.46 14.88 29.73 - #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- (5)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等2024/03/29 10:57
当社グループは、売上高、営業利益率を重要な指標として位置付けており、各期において外部・内部環境等を考慮して計画値を設定し、その基準を達成できるように努めております。2024年12月期は売上高25,500百万円、営業利益1,480百万円、経常利益1,550百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,070百万円、営業利益率5.8%を予想しております。
セグメント別の売上高について、情報機器事業では9,800百万円を予想しております。国土強靭化やインフラ整備のための公共事業の継続が予想されます。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (単位:百万円)2024/03/29 10:57
当連結会計年度におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の5類移行により社会経済活動の正常化が進み、インバウンド需要の回復などもあり景気は緩やかな回復基調で推移しました。しかしながら、ウクライナや中東などの地政学的リスク、為替の変動や物価上昇の影響などにより、依然として景気の先行きは不透明な状況が続きました。前連結会計年度 当連結会計年度 増減額 増減率(%) 経常利益 1,575 1,159 △415 △26.4 親会社株主に帰属する当期純利益 1,101 793 △307 △27.9
このようななか、当社グループにおきましては、マーケティング機能の拡充とソリューション営業力の強化を図り、競争力ある新商品の開発を進め、生産体制の強化により原価低減を図ることで収益性の向上に取り組んでまいりました。さらに、産業用照明機器では主力機種のフルモデルチェンジを行うことで販売強化に繋げ、情報機器事業では設計業務の改善や生産進捗の向上などにより効率化を進めてまいりました。 - #4 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
- (1株当たり情報)2024/03/29 10:57
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 1株当たり純資産額 1,071.02円 1,187.78円 1株当たり当期純利益 83.77円 60.36円
2.1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。