建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1 帳簿価額のうち「その他」は工具、器具及び備品の合計であり、建設仮勘定を含んでおりません。
2 本社工場の土地及び建物には福利厚生施設を含んでおります。
3 「従業員数」の( )は臨時従業員数であります。

2014/06/30 16:23

#2 固定資産の減価償却の方法

(2)固定資産の減価償却の方法

①有形固定資産(リース資産を除く)	定率法ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
②無形固定資産(リース資産を除く)	定額法なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③長期前払費用	契約期間等に応じた均等償却

④リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。

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#3 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物		1,625千円	204千円
機械装置		3,119	674

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#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	741,610千円	697,081千円
(うち工場財団)	(741,610)	(697,081)

担保付債務は、次のとおりであります。

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 4～11年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
自社利用のソフトウェア 5年
土地使用権 土地使用契約期間
③ 長期前払費用
契約期間等に応じた均等償却
④ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/30 16:23