構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(リース資産を除く)定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/06/27 10:33

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※3 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	435千円	-千円
機械装置及び運搬具	-	667

2019/06/27 10:33

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	5,595千円	313千円
機械装置及び運搬具	2,101	7,398

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#4 担保に供している資産の注記（連結）

(工場財団)

	前連結会計年度(2018年3月31日)	当連結会計年度(2019年3月31日)
建物及び構築物	1,733,130千円	1,638,589千円
土地	130,786	130,786

担保付債務は、次のとおりであります。
(工場財団)

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#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/06/27 10:33

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 4～11年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
自社利用のソフトウェア 5年
土地使用権 土地使用契約期間
③ 長期前払費用
契約期間等に応じた均等償却
④ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/27 10:33