賞与
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 6億2043万
- 2009年3月31日 +9.31%
- 6億7818万
- 2010年3月31日 -22.72%
- 5億2410万
- 2011年3月31日 -2.6%
- 5億1048万
- 2012年3月31日 +8.91%
- 5億5598万
- 2013年3月31日 +39.68%
- 7億7662万
- 2014年3月31日 +17.1%
- 9億938万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合2016/06/30 11:57
前事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当事業年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 給与手当 3,299,162 千円 3,453,063 千円 賞与引当金繰入額 396,102 千円 413,117 千円 退職給付費用 234,189 千円 241,310 千円 - #2 引当金の計上基準
- 賞与引当金
従業員賞与の支給に備えるため、将来の支給見込額のうち当事業年度の負担額を計上しております。2016/06/30 11:57 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2016/06/30 11:57
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 11,700 10,133 11,823 10,010 賞与引当金 651,101 679,806 651,101 679,806 製品保証引当金 1,205,163 1,291,321 1,205,163 1,291,321 - #4 従業員の状況(連結)
- (注) 1 従業員数は就業人員であります。2016/06/30 11:57
2 平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。
(3) 労働組合の状況 - #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/06/30 11:57
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成27年3月31日) 当事業年度(平成28年3月31日) 役員退職慰労引当金 58,137千円 59,712千円 賞与引当金 214,863千円 210,060千円 製品保証引当金 386,797千円 395,612千円
- #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/06/30 11:57
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 役員退職慰労引当金 58,137千円 59,712千円 賞与引当金 237,810千円 231,936千円 製品保証引当金 386,797千円 395,612千円