6932 遠藤照明

6932
2026/03/16
時価
407億円
PER 予
9.94倍
2010年以降
赤字-76.26倍
(2010-2025年)
PBR
0.87倍
2010年以降
0.28-2.8倍
(2010-2025年)
配当 予
3.04%
ROE 予
8.76%
ROA 予
5.52%
資料
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遠藤照明(6932)の仕掛品の推移 - 通期

【期間】

連結

2009年3月31日
1億1300万
2010年3月31日 +83.19%
2億700万
2011年3月31日 +94.2%
4億200万
2012年3月31日 +57.21%
6億3200万
2013年3月31日 -32.12%
4億2900万
2014年3月31日 +56.88%
6億7300万
2015年3月31日 -18.57%
5億4800万
2016年3月31日 +10.77%
6億700万
2017年3月31日 -31.14%
4億1800万
2018年3月31日 -27.03%
3億500万
2019年3月31日 -35.08%
1億9800万
2020年3月31日 -5.05%
1億8800万
2021年3月31日 -36.17%
1億2000万
2022年3月31日 +45%
1億7400万
2023年3月31日 +56.32%
2億7200万
2024年3月31日 -1.1%
2億6900万
2025年3月31日 +36.43%
3億6700万

個別

2012年3月31日
7700万
2013年3月31日 -44.16%
4300万
2014年3月31日 +490.7%
2億5400万
2015年3月31日 -23.62%
1億9400万
2016年3月31日 -9.79%
1億7500万
2017年3月31日 -34.29%
1億1500万
2018年3月31日 -31.3%
7900万
2019年3月31日 -59.49%
3200万
2020年3月31日 +12.5%
3600万
2021年3月31日 -44.44%
2000万
2022年3月31日 +70%
3400万
2023年3月31日 -11.76%
3000万
2024年3月31日 +13.33%
3400万
2025年3月31日 +85.29%
6300万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は主として移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法
② デリバティブ取引により生じる債権債務
時価法を採用しております。
③ 棚卸資産
商品・製品・仕掛品・原材料
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
貯蔵品
主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/24 14:54
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
③ 棚卸資産
商品・製品・仕掛品・原材料
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2025/06/24 14:54
#3 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
(1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額
(百万円)
商品及び製品5,4526,316
仕掛品3463
原材料及び貯蔵品253240
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)1.棚卸資産の評価(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報」に記載した内容と同一であります。
2025/06/24 14:54
#4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
(1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額
(百万円)
商品及び製品10,82212,400
仕掛品269367
原材料及び貯蔵品1,1721,478
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
当社グループは、棚卸資産の評価方法として原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しており、期末における正味売却価額が取得原価よりも下落している場合には、当該正味売却価額をもって貸借対照表価額としております。また、滞留及び過剰在庫の内、陳腐化した棚卸資産については、適正な価値で評価されるように評価減の金額を見積っております。
2025/06/24 14:54
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
原材料・製品・商品・仕掛品
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2025/06/24 14:54

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