遠藤照明(6932)の仕掛品の推移 - 通期
連結
- 2009年3月31日
- 1億1300万
- 2010年3月31日 +83.19%
- 2億700万
- 2011年3月31日 +94.2%
- 4億200万
- 2012年3月31日 +57.21%
- 6億3200万
- 2013年3月31日 -32.12%
- 4億2900万
- 2014年3月31日 +56.88%
- 6億7300万
- 2015年3月31日 -18.57%
- 5億4800万
- 2016年3月31日 +10.77%
- 6億700万
- 2017年3月31日 -31.14%
- 4億1800万
- 2018年3月31日 -27.03%
- 3億500万
- 2019年3月31日 -35.08%
- 1億9800万
- 2020年3月31日 -5.05%
- 1億8800万
- 2021年3月31日 -36.17%
- 1億2000万
- 2022年3月31日 +45%
- 1億7400万
- 2023年3月31日 +56.32%
- 2億7200万
- 2024年3月31日 -1.1%
- 2億6900万
- 2025年3月31日 +36.43%
- 3億6700万
個別
- 2012年3月31日
- 7700万
- 2013年3月31日 -44.16%
- 4300万
- 2014年3月31日 +490.7%
- 2億5400万
- 2015年3月31日 -23.62%
- 1億9400万
- 2016年3月31日 -9.79%
- 1億7500万
- 2017年3月31日 -34.29%
- 1億1500万
- 2018年3月31日 -31.3%
- 7900万
- 2019年3月31日 -59.49%
- 3200万
- 2020年3月31日 +12.5%
- 3600万
- 2021年3月31日 -44.44%
- 2000万
- 2022年3月31日 +70%
- 3400万
- 2023年3月31日 -11.76%
- 3000万
- 2024年3月31日 +13.33%
- 3400万
- 2025年3月31日 +85.29%
- 6300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は主として移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法
② デリバティブ取引により生じる債権債務
時価法を採用しております。
③ 棚卸資産
商品・製品・仕掛品・原材料
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
貯蔵品
主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/24 14:54 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ③ 棚卸資産2025/06/24 14:54
商品・製品・仕掛品・原材料
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。 - #3 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額2025/06/24 14:54
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報(百万円) 商品及び製品 5,452 6,316 仕掛品 34 63 原材料及び貯蔵品 253 240
連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)1.棚卸資産の評価(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報」に記載した内容と同一であります。 - #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2025/06/24 14:54
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報(百万円) 商品及び製品 10,822 12,400 仕掛品 269 367 原材料及び貯蔵品 1,172 1,478
当社グループは、棚卸資産の評価方法として原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しており、期末における正味売却価額が取得原価よりも下落している場合には、当該正味売却価額をもって貸借対照表価額としております。また、滞留及び過剰在庫の内、陳腐化した棚卸資産については、適正な価値で評価されるように評価減の金額を見積っております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 3.棚卸資産の評価基準及び評価方法2025/06/24 14:54
原材料・製品・商品・仕掛品
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。