日本セラミック(6929)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年12月31日
- 23億4600万
- 2009年12月31日 +68.58%
- 39億5500万
- 2010年12月31日 -7.31%
- 36億6600万
- 2011年12月31日 -7.04%
- 34億800万
- 2012年12月31日 -6.66%
- 31億8100万
- 2013年12月31日 -6.26%
- 29億8200万
- 2014年12月31日 +23.71%
- 36億8900万
- 2015年12月31日 -5.07%
- 35億200万
- 2016年12月31日 -4.97%
- 33億2800万
- 2017年12月31日 -1.29%
- 32億8500万
- 2018年12月31日 -3.74%
- 31億6200万
- 2019年12月31日 -3.92%
- 30億3800万
- 2020年12月31日 -4.18%
- 29億1100万
- 2021年12月31日 -3.74%
- 28億200万
- 2022年12月31日 -2.53%
- 27億3100万
- 2023年12月31日 -1.03%
- 27億300万
- 2024年12月31日 -0.11%
- 27億
- 2025年12月31日 -6.37%
- 25億2800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産2026/03/25 15:00
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3.固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。2026/03/25 15:00
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 建物及び構築物 -百万円 25百万円 機械装置及び運搬具 0 7 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5.固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2026/03/25 15:00
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 建物及び構築物 0百万円 -百万円 機械装置及び運搬具 1 10 - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※4.過年度に取得した資産のうち、取得価額から控除した圧縮記帳額は次のとおりであります。2026/03/25 15:00
前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 建物及び構築物 32百万円 32百万円 機械装置及び運搬具 174 174 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2026/03/25 15:00
個々の物件単位でグルーピングを行っている資産のうち、用途の変更や時価の著しい下落などにより収益性が低下した不動産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。場所 用途 種類 金額(百万円) 鳥取県 8件 賃貸物件、遊休資産 土地、建物 497 大阪府大阪市 1件 賃貸物件 土地、建物 10 兵庫県神戸市 1件 賃貸物件 土地、建物 4 合計 513
当社グループは、主に製品の種類を基準に資産のグルーピングを実施しております。また、それ以外の賃貸物件や遊休資産については個々の物件単位でグルーピングを行っております。なお、当資産グループの回収可能価額は正味売却価額によって測定しており、時価については売買実績を基にした市場価格や不動産鑑定評価などによっております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産2026/03/25 15:00
定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。