有価証券報告書-第41期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
在外連結子会社は主に所在地国の会計基準の規定に基づく定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物
15年～50年
機械装置及び運搬具
4年～10年
その他(工具、器具及び備品)
2年～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
土地使用権
所在地国の会計基準の規定に基づく定額法
ソフトウエア(自社利用)
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法