#1 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(所有権移転外リース資産を除く)
主として定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 15～50年
機械装置及び運搬具 6～11年
工具、器具及び備品 2～15年2025/06/25 9:31
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 4.当期首残高、当期末残高については取得価額で記載しております。
5.無形固定資産の当期増加額及び当期減少額に重要性がないため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の各欄の記載を省略しております。
2025/06/25 9:31
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 工具、器具及び備品 2～15年
② 無形固定資産(所有権移転外リース資産を除く)
定額法によっております。
2025/06/25 9:31
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 棚卸資産の評価基準及び評価方法
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～50年
機械及び装置 6～11年
工具、器具及び備品 2～15年2025/06/25 9:31