有価証券報告書-第62期(2023/04/01-2024/03/31)
(2)戦略
サステナブル経営を推進するにあたり、サステナブルビジョン、マテリアリティ(重要課題)を特定し、取締役会にて決議いたしました。社内組織にサステナビリティ推進部を立ち上げ、特定したマテリアリティに対して、リスクと機会の分析、中長期的な目標の策定、具体的な活動を推進し持続的な社会の実現を目指し活動しております。
<サステナブルビジョン>ケル株式会社は、「コネクタ技術で豊かなサステナブル社会を実現します」
経営ビジョンに「コネクタメーカーとして、世界に貢献できる企業になる」を掲げ、環境、社会、ガバナンスに配慮しながら人々が豊かに便利にそして快適に暮らせるよう、持続的な成長を通じてサステナブル社会を実現します。
<マテリアリティ(重要課題)>・環境 :資源循環や自然環境保全を含めた気候変動対策
・人材 :多様な人材がウェルビーイングで活躍できる組織づくり
・社会 :社会課題解決に向けた事業活動
・ガバナンス:品質安全、顧客満足向上を目指したガバナンス強化
① 気候変動に関する取組
環境の取り組みとして、2002年にISO14001の認証取得以来、環境方針「ケルは、コネクタ、ソケット、ハーネス、ラック及び周辺部品の設計・開発から生産、販売の全ての活動及び製品において環境の保全に努め、『地球に優しい企業』を目指します。」を掲げ、①廃棄物の削減 ②省エネルギー・省資源の推進 ③化学物質の適正管理 ④環境に配慮した製品設計・開発、4つのテーマを重点項目として環境負荷低減活動を推進してまいりました。また、取り巻く環境の変化から地球温暖化を最重要課題と捉え、「気候変動対策」をマテリアリティに設定し、温暖化の原因となる温室効果ガス排出量の削減を基本とした「気候変動対策」に取り組んでまいります。
② 人的資本に関する取組
当社グループは、「コネクタメーカーとして、世界に貢献できる企業になる。」を経営ビジョンに掲げ、市場の動向を見極め、お客様との対話を重ねることによって、幅広いニーズに対しオリジナリティあふれる最適な製品を市場に供給しております。当社グループの成長は有能な技術者をはじめとする人材の確保と育成に左右されるため、成長を実現できる組織体制の構築を目標に生産性の向上を追求し、働き方の見直しや制度改善を進めております。この取り組みの一環として当期においては、時差勤務制度やテレワーク制度を導入し、生産性向上に伴う組織力と、個々人が成長を実感することにより向上する社員エンゲージメントを両輪とした更なる企業成長を目指してまいります。
サステナブル経営を推進するにあたり、サステナブルビジョン、マテリアリティ(重要課題)を特定し、取締役会にて決議いたしました。社内組織にサステナビリティ推進部を立ち上げ、特定したマテリアリティに対して、リスクと機会の分析、中長期的な目標の策定、具体的な活動を推進し持続的な社会の実現を目指し活動しております。
<サステナブルビジョン>ケル株式会社は、「コネクタ技術で豊かなサステナブル社会を実現します」
経営ビジョンに「コネクタメーカーとして、世界に貢献できる企業になる」を掲げ、環境、社会、ガバナンスに配慮しながら人々が豊かに便利にそして快適に暮らせるよう、持続的な成長を通じてサステナブル社会を実現します。
<マテリアリティ(重要課題)>・環境 :資源循環や自然環境保全を含めた気候変動対策
・人材 :多様な人材がウェルビーイングで活躍できる組織づくり
・社会 :社会課題解決に向けた事業活動
・ガバナンス:品質安全、顧客満足向上を目指したガバナンス強化
① 気候変動に関する取組
環境の取り組みとして、2002年にISO14001の認証取得以来、環境方針「ケルは、コネクタ、ソケット、ハーネス、ラック及び周辺部品の設計・開発から生産、販売の全ての活動及び製品において環境の保全に努め、『地球に優しい企業』を目指します。」を掲げ、①廃棄物の削減 ②省エネルギー・省資源の推進 ③化学物質の適正管理 ④環境に配慮した製品設計・開発、4つのテーマを重点項目として環境負荷低減活動を推進してまいりました。また、取り巻く環境の変化から地球温暖化を最重要課題と捉え、「気候変動対策」をマテリアリティに設定し、温暖化の原因となる温室効果ガス排出量の削減を基本とした「気候変動対策」に取り組んでまいります。
② 人的資本に関する取組
当社グループは、「コネクタメーカーとして、世界に貢献できる企業になる。」を経営ビジョンに掲げ、市場の動向を見極め、お客様との対話を重ねることによって、幅広いニーズに対しオリジナリティあふれる最適な製品を市場に供給しております。当社グループの成長は有能な技術者をはじめとする人材の確保と育成に左右されるため、成長を実現できる組織体制の構築を目標に生産性の向上を追求し、働き方の見直しや制度改善を進めております。この取り組みの一環として当期においては、時差勤務制度やテレワーク制度を導入し、生産性向上に伴う組織力と、個々人が成長を実感することにより向上する社員エンゲージメントを両輪とした更なる企業成長を目指してまいります。