アバールデータ（6918）の建物（純額）の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 8億60万
- 2009年3月31日 -5.33%
- 7億5792万
- 2010年3月31日 -5.16%
- 7億1884万
- 2011年3月31日 -4.87%
- 6億8382万
- 2012年3月31日 -4.7%
- 6億5169万
- 2013年3月31日 -4.83%
- 6億2023万
- 2014年3月31日 -4.8%
- 5億9049万
- 2015年3月31日 -1.39%
- 5億8228万
- 2016年3月31日 -0.9%
- 5億7705万
- 2017年3月31日 -1.04%
- 5億7106万
- 2018年3月31日 -1.01%
- 5億6529万
- 2019年3月31日 -2.49%
- 5億5122万
- 2020年3月31日 -3.81%
- 5億3024万
- 2021年3月31日 -1.36%
- 5億2301万
- 2022年3月31日 -4.25%
- 5億76万
- 2023年3月31日 -4.46%
- 4億7842万
- 2024年3月31日 +83.52%
- 8億7799万
- 2025年3月31日 +103.1%
- 17億8322万
- 2026年3月31日 -4.99%
- 16億9416万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 固定資産につきましては、増加要因として、主に、土地が31百万円、投資有価証券が時価変動の影響等により1,738百万円とそれぞれ増加しております。2026/06/24 14:04
減少要因として、主に、建物が89百万円、機械及び装置が42百万円、工具、器具及び備品が37百万円、無形固定資産が11百万円、その他が13百万円とそれぞれ減少しております。
この結果、1,571百万円増加し7,634百万円となりました。 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1) 有形固定資産2026/06/24 14:04
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
