有価証券報告書-第59期(平成25年9月1日-平成26年8月31日)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有 株式数 (百株)
代表取締役会長		丸山 要	昭和21年1月20日生	昭和39年6月 当社入社 昭和63年12月 豊橋支店長 平成2年9月 営業部長 平成7年11月 取締役 平成11年11月 常務取締役 平成13年11月 専務取締役 平成14年10月 サンフエルト㈱取締役 平成14年11月 代表取締役会長(現)	(注)3	555
代表取締役社長		小池 光明	昭和26年1月5日生	昭和44年3月 当社入社 昭和57年9月 CHIYODA FELT CO.(S)PTE.LTD. (現 CHIYODA INTEGRE CO.(S)PTE.LTD.)に出向 平成2年9月 同社取締役社長 平成11年11月 取締役 平成13年11月 常務取締役 平成14年11月 代表取締役社長(現)	(注)3	928
専務取締役	海外事業統括 海外部長	佐藤 明	昭和31年4月2日生	昭和50年3月 当社入社 平成13年3月 CHIYODA INTEGRE CO.(S)PTE. LTD 出向 取締役社長 平成20年9月平成20年11月 平成22年11月 平成23年11月 平成25年11月 海外部長(現) 取締役 海外事業統括(現) 常務取締役 専務取締役(現)	(注)4	309
常務取締役	国内事業統括 開発センター長	村澤 琢己	昭和35年7月21日生	昭和58年3月 平成17年9月 当社入社 国内事業統括(現) 平成18年11月 平成22年9月 平成23年9月 平成23年11月 平成24年9月 取締役 開発センター長(現) 東京支店長 常務取締役(現) 関東事業所長	(注)4	98
取締役	中国事業担当	金邉 浩康	昭和35年4月23日生	昭和59年3月 当社入社 平成14年3月 豊橋支店長 平成21年4月 東京支店長 平成23年9月 平成24年1月 平成24年11月 千代達電子製造(蘇州)有限公司董事長 中国華北地区エリアマネジャー、華北地区各現地法人董事長 取締役(現) 中国事業担当(現)	(注)4	106
取締役	関東事業所長	加藤 裕之	昭和35年9月14日生	昭和58年3月 当社入社 平成15年9月 大阪支店長 平成24年9月 営業部長 平成25年9月 関東事業所長(現) 平成26年11月 取締役(現)	(注)4	59
取締役		柳沢 勝美	昭和24年1月2日生	昭和48年10月 太陽誘電㈱入社 平成17年6月 同社取締役兼上席執行役員営業本部長 平成19年4月 同社常務取締役兼上席執行役員営業本部長 平成19年7月 平成22年7月 平成23年7月 平成25年6月 平成25年11月 同社常務取締役兼営業本部長 同社取締役専務執行役員 営業担当兼営業本部長 同社取締役専務執行役員 電子部品事業担当 同社特別顧問(現) 当社社外取締役(現)	(注)3	―

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有 株式数 (百株)
監査役 (常勤)		植村 栄治	昭和17年12月17日生	昭和40年4月 北洋水産(株)(現(株)ホウスイ)入社 平成4年10月 同社管理部次長 平成8年6月 同社常勤監査役 平成15年1月 当社入社 平成23年9月 平成23年11月 平成24年10月 総務部顧問 常勤監査役(現) サンフェルト(株)監査役(現)	(注)5	30
監査役		山下 明	昭和21年9月9日生	昭和45年5月 (株)三菱銀行(現(株)三菱東京UFJ銀行)入行 平成6年5月 平成8年4月 同行法人部長 同行営業審査部長 平成9年10月 同行公務法人部長 平成10年7月 東京三菱投信投資顧問(株)常務取締役 平成13年6月 (株)ディーシーカード代表取締役、常務取締役 平成17年1月 同社代表取締役、専務取締役 平成19年4月 三菱UFJニコス(株)取締役、専務執行役員 平成22年6月 富士紡ホールディングス(株)監査役 平成22年11月 当社社外監査役(現)	(注)5	11
監査役		遠藤 克博	昭和30年1月18日生	昭和53年4月 東京国税局入局 平成15年7月 国税庁税務大学校研究部教授 平成18年7月 東京国税局調査第一部主任国際税務専門官 平成20年8月 平成21年4月 遠藤克博税理士事務所開設(現任) 青山学院大学大学院客員教授 平成22年6月 平成23年11月 平成26年4月 ローランド ディー.ジー.(株)監査役(現) 当社社外監査役(現) イーコンサルティング(株)代表取締役(現)	(注)5	―
				計		2,098

(注) 1.取締役柳沢勝美氏は、社外取締役であります。
2.監査役山下明氏及び遠藤克博氏は、社外監査役であります。
3.平成25年11月28日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4.平成26年11月27日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
5.平成23年11月25日開催の定時株主総会の終結の時から4年間