有価証券報告書-第61期(平成27年9月1日-平成28年12月31日)

(追加情報)
有償支給取引の消去
従来、取引先からの有償支給部品に係る取引について重要性を考慮したうえで売上高と材料費(売上原価)を総額表示しておりましたが、金額的重要性が増してきたため当事業年度より売上高と材料費(売上原価)を相殺し、純額で表示することにいたしました。
この結果、純額表示を行う前と比べて、当事業年度の売上高と売上原価がそれぞれ1,171百万円減少しております。また、在庫に含まれている未実現利益についても消去いたしましたが、損益に与える影響は軽微であります。