オプテックスグループ（6914）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年12月31日: 14億4300万
2009年12月31日 -6.65%: 13億4700万
2010年12月31日 -6.16%: 12億6400万
2011年3月31日 -1.19%: 12億4900万
2011年6月30日 -1.52%: 12億3000万
2011年9月30日 -1.63%: 12億1000万
2011年12月31日 -1.57%: 11億9100万
2012年3月31日 -1.43%: 11億7400万
2012年6月30日 -1.45%: 11億5700万
2012年9月30日 -1.3%: 11億4200万
2012年12月31日 -0.44%: 11億3700万
2013年3月31日 -0.88%: 11億2700万
2013年6月30日 -1.15%: 11億1400万
2013年9月30日 -1.44%: 10億9800万
2013年12月31日 -1.37%: 10億8300万
2014年3月31日 -1.48%: 10億6700万
2014年6月30日 +0.09%: 10億6800万
2014年9月30日 -1.12%: 10億5600万
2014年12月31日 -1.04%: 10億4500万
2015年3月31日 -1.63%: 10億2800万
2015年6月30日 -1.26%: 10億1500万
2015年9月30日 -1.67%: 9億9800万
2015年12月31日 -1.6%: 9億8200万
2016年3月31日 -1.63%: 9億6600万
2016年6月30日 +35.61%: 13億1000万
2016年9月30日 -1.22%: 12億9400万
2016年12月31日 -0.31%: 12億9000万
2017年3月31日 -0.16%: 12億8800万
2017年6月30日 +0.23%: 12億9100万
2017年9月30日 -1.47%: 12億7200万
2017年12月31日 +0.94%: 12億8400万
2018年3月31日 -1.32%: 12億6700万
2018年6月30日 -1.18%: 12億5200万
2018年9月30日 +1.6%: 12億7200万
2018年12月31日 -0.16%: 12億7000万
2019年3月31日 +38.66%: 17億6100万
2019年6月30日 +14.14%: 20億1000万
2019年9月30日 +0.05%: 20億1100万
2019年12月31日 +8.01%: 21億7200万
2020年3月31日 -3.18%: 21億300万
2020年6月30日 +19.83%: 25億2000万
2020年9月30日 -1.63%: 24億7900万
2020年12月31日 +1.61%: 25億1900万
2021年3月31日 +10.52%: 27億8400万
2021年6月30日 +10.78%: 30億8400万
2021年9月30日 -2.76%: 29億9900万
2021年12月31日 +10.3%: 33億800万
2022年3月31日 +3.05%: 34億900万
2022年6月30日 +2.99%: 35億1100万
2022年9月30日 -2.28%: 34億3100万
2022年12月31日 +1.66%: 34億8800万
2023年3月31日 -0.52%: 34億7000万
2023年6月30日 +2.07%: 35億4200万
2023年9月30日 +0.17%: 35億4800万
2023年12月31日 -2.25%: 34億6800万
2024年3月31日 +0.49%: 34億8500万
2024年6月30日 +7.32%: 37億4000万
2024年9月30日 -6.76%: 34億8700万
2024年12月31日 +22.54%: 42億7300万
2025年3月31日 +4.87%: 44億8100万
2025年6月30日 +13.35%: 50億7900万
2025年9月30日 -0.67%: 50億4500万
2025年12月31日 +1.31%: 51億1100万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

有形固定資産
主として、在外連結子会社のオフィス賃貸に係るもの(建物及び構築物)であります。
② リース資産の減価償却の方法

2026/03/26 15:58

#2 会計方針に関する事項（連結）

当社及び国内連結子会社は主として定率法、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。(ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については主として定額法によっております。) なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 5～17年

2026/03/26 15:58

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※3 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)	当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日)
建物及び構築物	13百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	0	1

2026/03/26 15:58

#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

流動資産は594億88百万円となり、14億62百万円増加しました。これは主に、前渡金等のその他流動資産が2億59百万円減少したものの、現金及び預金が18億18百万円増加したことによるものであります。
固定資産は174億51百万円となり、26億25百万円増加しました。これは主に、子会社における工場用地及び建物の取得に伴い土地並びに建物及び構築物等の有形固定資産が20億75百万円増加したことに加え、投資有価証券等の投資その他の資産が2億70百万円増加したことによるものであります。
(負債)

2026/03/26 15:58