無形固定資産
連結
- 2017年12月31日
- 39億7000万
- 2018年12月31日 +6.88%
- 42億4300万
個別
- 2017年12月31日
- 1億5800万
- 2018年12月31日 +73.42%
- 2億7400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 減価償却費の調整額122百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係るものであります。2019/03/28 15:09
有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額72百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係るものであります。
持分法適用会社への投資額の調整額102百万円は、各報告セグメントに属していない持分法適用会社への投資額であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業であり、ソフトウェア開発及びスポーツクラブの運営等の事業を含んでおります。
2.セグメント利益の調整額△283百万円は、セグメント間取引消去によるものであります。
セグメント資産の調整額4,310百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産5,707百万円、セグメント間の債権と債務の相殺消去額等△1,397百万円によるものであります。全社資産は、提出会社の資産等であります。
減価償却費の調整額116百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係るものであります。
有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額238百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係るものであります。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2019/03/28 15:09 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/03/28 15:09 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/03/28 15:09
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2017年12月31日) 当連結会計年度(2018年12月31日) 留保利益 △166 △165 無形固定資産 △860 △767 その他 △4 △2
- #5 設備投資等の概要
- 1【設備投資等の概要】2019/03/28 15:09
当連結会計年度の設備投資の総額は、12億3百万円(無形固定資産への投資を含む)となりました。その主なものは、SS事業における新製品開発、製造のための金型等の取得3億68百万円、MVL事業における研究、生産設備等及び事業用土地の取得4億46百万円、全社共通のシステム関連投資等2億38百万円であります。
なお、生産能力に重大な影響を与えるような固定資産の売却、撤去等はありません。 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 工具、器具及び備品 2~15年2019/03/28 15:09
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)、並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。2019/03/28 15:09
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法