ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法、ただし厚生施設(宿泊施設、グランド付帯設備等)及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～50年
構築物 7～35年
機械及び装置 7～17年
車両運搬具 4～6年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産
定額法、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)、販売用ソフトウエアについては、販売可能期間(3年)に基づく定額法2020/02/28 10:16

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4.固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日)		当連結会計年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日)
工具、器具及び備品		563		-
ソフトウエア		36		-
計		957		-

2020/02/28 10:16

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5.固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日)		当連結会計年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日)
工具、器具及び備品		719		1,542
ソフトウエア		1,637		-
計		18,242		2,366

2020/02/28 10:16

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

② 無形固定資産
定額法、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)、販売用ソフトウエアについては、販売可能期間(3年)に基づく定額法
(3)重要な引当金の計上基準

2020/02/28 10:16

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(2)無形固定資産
定額法、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)、販売用ソフトウエアについては、販売可能期間(3年)に基づく定額法
3.引当金の計上基準

2020/02/28 10:16

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法、ただし厚生施設(宿泊施設、グランド付帯設備等)及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～17年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産
定額法、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)、販売用ソフトウエアについては、販売可能期間(3年)に基づく定額法2020/02/28 10:16