建物(純額)
個別
- 2019年12月31日
- 72億6261万
- 2020年12月31日 -3.99%
- 69億7278万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法、ただし厚生施設(宿泊施設、グランド付帯設備等)及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3~50年
構築物 7~35年
機械及び装置 7~17年
車両運搬具 4~6年
工具、器具及び備品 2~20年
(2)無形固定資産
定額法、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)、販売用ソフトウエアについては、販売可能期間(3年)に基づく定額法2021/03/10 10:15 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4.固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2021/03/10 10:15
前連結会計年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日) 当連結会計年度(自 2020年1月1日至 2020年12月31日) 建物及び構築物 329千円 -千円 機械装置及び運搬具 494 0 - #3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※1.国庫補助金等により取得した固定資産の圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。2021/03/10 10:15
前連結会計年度(2019年12月31日) 当連結会計年度(2020年12月31日) 建物 621,590千円 621,590千円 構築物 12,769 12,769 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)固定資産の増減のうち、主なものは次のとおりであります。(建設仮勘定の増加及び減少の多くは本勘定に振替られているため、記載を省略しております。)2021/03/10 10:15
建物の増加 本社屋の改修 78,462千円 機械及び装置の増加 生産設備 274,528千円 工具、器具及び備品の増加 生産設備 105,274千円 情報機器 73,640千円 金型 64,937千円 開発実験設備 53,800千円 土地の増加 従業員駐車場予定地 95,963千円 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ① 有形固定資産2021/03/10 10:15
定率法、ただし厚生施設(宿泊施設、グランド付帯設備等)及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産2021/03/10 10:15
定率法、ただし厚生施設(宿泊施設、グランド付帯設備等)及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
定率法、ただし厚生施設(宿泊施設、グランド付帯設備等)及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 4~17年
工具、器具及び備品 2~20年
② 無形固定資産
定額法、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)、販売用ソフトウエアについては、販売可能期間(3年)に基づく定額法2021/03/10 10:15