日置電機(6866)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年12月31日
- 42億2732万
- 2009年12月31日 -4.72%
- 40億2760万
- 2010年12月31日 -4.42%
- 38億4976万
- 2011年12月31日 -0.9%
- 38億1492万
- 2012年12月31日 -2.02%
- 37億3776万
- 2013年12月31日 +5.7%
- 39億5091万
- 2014年12月31日 +76.83%
- 69億8636万
- 2015年12月31日 +3.08%
- 72億180万
- 2016年12月31日 -10.59%
- 64億3894万
- 2017年12月31日 +14.51%
- 73億7309万
- 2018年12月31日 -3.81%
- 70億9223万
- 2019年12月31日 +2.4%
- 72億6261万
- 2020年12月31日 -3.99%
- 69億7278万
- 2021年12月31日 -2.93%
- 67億6847万
- 2022年12月31日 +4.25%
- 70億5625万
- 2023年12月31日 -0.32%
- 70億3361万
- 2024年12月31日 +21.78%
- 85億6564万
- 2025年12月31日 +22.57%
- 104億9929万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- この一環として本社敷地内に発電容量2MWのソーラーカーポート(カーポート型太陽光発電設備)と2MWhのリチウムイオン蓄電設備を導入することを決定いたしました。2023年9月に着工し、2025年に完成いたしました。これにより、本社で利用する電気の約40%を自社で賄っております。2026/02/27 12:52
当社は今後並行して、たゆまぬ省エネルギー活動(運用改善、設備更新)と本社建物の省エネルギー、ZEB化を推進していく方針です。
当社は2025年7月に発行した統合報告書(46ページ目)に環境保全データとして温室効果ガス排出量を掲載しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産2026/02/27 12:52
定率法、ただし厚生施設(宿泊施設、グランド付帯設備等)及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6.固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2026/02/27 12:52
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 建物及び構築物 10,110千円 2,314千円 機械装置及び運搬具 - 0 - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※2.国庫補助金等により取得した固定資産の圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。2026/02/27 12:52
前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 建物 621,590千円 621,590千円 構築物 12,769 12,769 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)固定資産の増減のうち、主なものは次のとおりであります。2026/02/27 12:52
建物の増加及び建設仮勘定の増減 研究施設の増設・改修 1,168,875千円 本社屋改修 555,251千円 宿泊施設の設備改修 57,000千円 工具、器具及び備品の増加 開発実験設備 246,247千円 生産設備 189,872千円 情報機器 177,075千円 金型 59,787千円 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 以上により、当連結会計年度における業績は、売上高405億31百万円(前連結会計年度比3.2%増)、営業利益67億91百万円(同9.8%減)、経常利益71億6百万円(同11.1%減)、親会社株主に帰属する当期純利益54億57百万円(同11.8%減)となりました。2026/02/27 12:52
当連結会計年度末における総資産は、原材料及び貯蔵品が減少いたしましたが、建物及び構築物、退職給付に係る資産が増加したため、前連結会計年度末と比較して33億33百万円増加し、514億92百万円になりました。
負債は、未払法人税等、賞与引当金及び退職給付に係る負債が減少したため、前連結会計年度末と比較して8億2百万円減少し、75億36百万円になりました。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産2026/02/27 12:52
定率法、ただし厚生施設(宿泊施設、グランド付帯設備等)及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。