建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法、ただし厚生施設(宿泊施設、グランド付帯設備等)及び平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～50年
構築物 7～30年
工具、器具及び備品 2～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)、販売用ソフトウエアについては、販売可能期間(3年)に基づく定額法
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2014/02/28 10:19

#2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※2.国庫補助金等により取得した固定資産の圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成24年12月31日)	当連結会計年度(平成25年12月31日)
土地	100,000千円	100,000千円
建物	266,702	266,702
構築物	4,664	4,664

2014/02/28 10:19

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)固定資産の増減のうち、主なものは次のとおりであります。

建物の増加
社員の健康増進を目的とした福利厚生施設	397,552千円
構築物の増加
社員の健康増進を目的とした福利厚生施設	36,292千円
機械及び装置の減少
生産設備の廃棄	59,319千円
工具、器具及び備品の増加
金型	53,632千円
開発実験設備	67,337千円
工具、器具及び備品の減少
開発実験設備の廃棄	36,668千円
情報機器の廃棄	22,004千円
土地の増加
本社隣地取得	99,289千円
建設仮勘定の増加
研究棟の建設	1,087,958千円
社員の健康増進を目的とした福利厚生施設	453,401千円
建設仮勘定の減少
社員の健康増進を目的とした福利厚生施設	453,401千円

2014/02/28 10:19

#4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(4) 財政状態及び資金の流動性についての分析
当連結会計年度末における総資産は、現金及び預金が減少いたしましたが、建物及び構築物、建設仮勘定が増加
したため、前連結会計年度末と比較して5億55百万円増加し、203億28百万円になりました。

2014/02/28 10:19

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法、ただし厚生施設(宿泊施設、グランド付帯設備等)及び平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～7年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)、販売用ソフトウエアについては、販売可能期間(3年)に基づく定額法
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2014/02/28 10:19