建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法、ただし厚生施設(宿泊施設、グランド付帯設備等)及び平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～50年
構築物 7～35年
機械及び装置 7年
車両運搬具 2～6年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)、販売用ソフトウエアについては、販売可能期間(3年)に基づく定額法
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2015/02/27 10:22

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5.固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)		当連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)
建物及び構築物		-千円		47千円
機械装置及び運搬具		407		124

2015/02/27 10:22

#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※2.国庫補助金等により取得した固定資産の圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年12月31日)	当連結会計年度(平成26年12月31日)
土地	100,000千円	100,000千円
建物	266,702	266,702
構築物	4,664	4,664

2015/02/27 10:22

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)固定資産の増減のうち、主なものは次のとおりであります。

建物の増加
研究棟の完成	3,171,473円
構築物の増加
研究棟の完成	92,817千円
工具、器具及び備品の増加
金型	94,582千円
開発実験設備	85,993千円
建設仮勘定の増加
研究棟の建設	2,250,102千円
建設仮勘定の減少
研究棟の完成	3,264,290千円

2015/02/27 10:22

#5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(4)財政状態及び資金の流動性についての分析
当連結会計年度末における総資産は、現金及び預金、研究棟建設にともない建物を中心として有形固定資産が増
加したため、前連結会計年度末と比較して29億23百万円増加し、232億52百万円になりました。

2015/02/27 10:22

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法、ただし厚生施設(宿泊施設、グランド付帯設備等)及び平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～7年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)、販売用ソフトウエアについては、販売可能期間(3年)に基づく定額法
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2015/02/27 10:22