有価証券報告書-第63期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法、ただし厚生施設(宿泊施設、グランド付帯設備等)及び平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～7年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)、販売用ソフトウエアについては、販売可能期間(3年)に基づく定額法
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法