未来工業(7931)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年6月20日
- 6億2100万
- 2011年9月20日 +58.94%
- 9億8700万
- 2011年12月20日 +71.73%
- 16億9500万
- 2012年3月20日 +22.65%
- 20億7900万
- 2012年6月20日 -91.39%
- 1億7900万
- 2012年9月20日 +321.79%
- 7億5500万
- 2012年12月20日 +110.6%
- 15億9000万
- 2013年3月20日 +42.58%
- 22億6700万
- 2013年6月20日 -80.24%
- 4億4800万
- 2013年9月20日 +196.65%
- 13億2900万
- 2013年12月20日 +90.37%
- 25億3000万
- 2014年3月20日 +27.55%
- 32億2700万
- 2014年6月20日 -83.98%
- 5億1700万
- 2014年9月20日 +156.48%
- 13億2600万
- 2014年12月20日 +58.14%
- 20億9700万
- 2015年3月20日 +29.66%
- 27億1900万
- 2015年6月20日 -85.66%
- 3億9000万
- 2015年9月20日 +165.64%
- 10億3600万
- 2015年12月20日 +75.68%
- 18億2000万
- 2016年3月20日 +15.16%
- 20億9600万
- 2016年6月20日 -88.55%
- 2億4000万
- 2016年9月20日 +317.08%
- 10億100万
- 2016年12月20日 +113.79%
- 21億4000万
- 2017年3月20日 +16.64%
- 24億9600万
- 2017年6月20日 -72.96%
- 6億7500万
- 2017年9月20日 +119.11%
- 14億7900万
- 2017年12月20日 +109.53%
- 30億9900万
- 2018年3月20日 +19.88%
- 37億1500万
- 2018年6月20日 -85.55%
- 5億3700万
- 2018年9月20日 +551.58%
- 34億9900万
- 2018年12月20日 +26.15%
- 44億1400万
- 2019年3月20日 -10.56%
- 39億4800万
- 2019年6月20日 -87.26%
- 5億300万
- 2019年9月20日 +153.28%
- 12億7400万
- 2019年12月20日 +79.67%
- 22億8900万
- 2020年3月20日 +1.88%
- 23億3200万
- 2020年6月20日 -74.4%
- 5億9700万
- 2020年9月20日 +114.41%
- 12億8000万
- 2020年12月20日 +77.34%
- 22億7000万
- 2021年3月20日 +64.67%
- 37億3800万
- 2021年6月20日 -87%
- 4億8600万
- 2021年9月20日 +153.29%
- 12億3100万
- 2021年12月20日 +68.81%
- 20億7800万
- 2022年3月20日 +13.96%
- 23億6800万
- 2022年6月20日 -80.83%
- 4億5400万
- 2022年9月20日 +175.11%
- 12億4900万
- 2022年12月20日 +82.07%
- 22億7400万
- 2023年3月20日 +35.31%
- 30億7700万
- 2023年6月20日 -59.7%
- 12億4000万
- 2023年9月20日 +106.77%
- 25億6400万
- 2023年12月20日 +65.95%
- 42億5500万
- 2024年3月20日 +35.77%
- 57億7700万
- 2024年6月20日 -80.8%
- 11億900万
- 2024年9月20日 +118.49%
- 24億2300万
- 2024年12月20日 +64.92%
- 39億9600万
- 2025年3月20日 +28.98%
- 51億5400万
- 2025年6月20日 -80.97%
- 9億8100万
- 2025年9月20日 +127.42%
- 22億3100万
- 2025年12月20日 +77.86%
- 39億6800万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2025/06/16 9:03
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- ③ 未認識数理計算上の差異の会計処理方法2025/06/16 9:03
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
④ 小規模企業等における簡便法の採用 - #3 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)2025/06/16 9:03
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)