新日本無線（6911）の無形固定資産の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 5億2500万
- 2010年3月31日 -22.29%
- 4億800万
- 2011年3月31日 -29.17%
- 2億8900万
- 2012年3月31日 -29.41%
- 2億400万
- 2013年3月31日 -31.86%
- 1億3900万
- 2014年3月31日 -12.95%
- 1億2100万
- 2015年3月31日 +53.72%
- 1億8600万
- 2016年3月31日 +3.23%
- 1億9200万
- 2017年3月31日 +49.48%
- 2億8700万
- 2018年3月31日 -4.88%
- 2億7300万
個別
- 2009年3月31日
- 4億1200万
- 2010年3月31日 -30.83%
- 2億8500万
- 2011年3月31日 -32.98%
- 1億9100万
- 2012年3月31日 -27.23%
- 1億3900万
- 2013年3月31日 -45.32%
- 7600万
- 2014年3月31日 -9.21%
- 6900万
- 2015年3月31日 +57.97%
- 1億900万
- 2016年3月31日 +18.35%
- 1億2900万
- 2017年3月31日 +72.87%
- 2億2300万
- 2018年3月31日 -6.28%
- 2億900万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
自社利用のソフトウエア 2～5年2018/06/28 11:18 - #2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(有形固定資産)(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～15年
工具、器具及び備品 2～20年
(無形固定資産)(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
自社利用のソフトウエア 2～10年
(リース資産)
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/28 11:18
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
