有価証券報告書-第83期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

2. 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～47年
機械及び装置 2～15年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
自社利用のソフトウエア 2～5年
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。