建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～50年
機械及び装置 2～15年

2016/07/29 10:35

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	17百万円	11百万円
機械装置及び運搬具	1	22

2016/07/29 10:35

#3 担保に供している資産の注記（連結）

※1 担保に供している資産は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物	3,043百万円	2,928百万円
土地	169	169

上記物件に対応する債務

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#4 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

1. 当該資産除去債務の概要
建物のアスベスト除去費用及び不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務であります。
2.当該資産除去債務の金額の算定方法

2016/07/29 10:35

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(有形固定資産)(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～15年
工具、器具及び備品 2～20年
(無形固定資産)(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
自社利用のソフトウエア 2～10年
(リース資産)
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/07/29 10:35