新日本無線(6911)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年3月31日
- 43億
- 2010年3月31日 -9.88%
- 38億7500万
- 2011年3月31日 -8.31%
- 35億5300万
- 2012年3月31日 -5.6%
- 33億5400万
- 2013年3月31日 -0.45%
- 33億3900万
- 2014年3月31日 -0.09%
- 33億3600万
- 2015年3月31日 -5.16%
- 31億6400万
- 2016年3月31日 -0.85%
- 31億3700万
- 2017年3月31日 -0.61%
- 31億1800万
- 2018年3月31日 +0.74%
- 31億4100万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2018/06/28 11:18
建物 3~47年
機械及び装置 2~15年 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2018/06/28 11:18
前連結会計年度(自 2016年4月1日至 2017年3月31日) 当連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 建物及び構築物 14百万円 4百万円 機械装置及び運搬具 0 8 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- ※1 担保に供している資産は次のとおりであります。2018/06/28 11:18
上記物件に対応する債務前連結会計年度(2017年3月31日) 当連結会計年度(2018年3月31日) 建物 2,756百万円 2,615百万円 土地 169 169
- #4 減損損失に関する注記(連結)
- (1)減損損失を認識した主な資産2018/06/28 11:18
(2)減損損失の認識に至った経緯場所 用途 種類 埼玉県ふじみ野市 事業用資産 建物及び構築物 機械装置及び運搬具 工具、器具及び備品 建設仮勘定 その他
電子デバイス製品の一部製品において、当初想定していた収益を見込めなくなったため、当該製品に係る資産グループについて減損損失を認識しております。 - #5 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- 1. 当該資産除去債務の概要2018/06/28 11:18
建物のアスベスト除去費用及び不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務であります。
2.当該資産除去債務の金額の算定方法 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(有形固定資産)(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~15年
工具、器具及び備品 2~20年
(無形固定資産)(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
自社利用のソフトウエア 2~10年
(リース資産)
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/28 11:18