建物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

定額法を採用しております。
但し、当社及び国内連結子会社の1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2026/06/24 16:05

#2 固定資産処分損の注記（連結）

※4 固定資産処分損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)		当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物及び建物付属設備	-	百万円	142	百万円
構築物	-	百万円	0	百万円

2026/06/24 16:05

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3 有形固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)		当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物附属設備	0	百万円	-	百万円
機械装置及び運搬具	1	百万円	-	百万円

2026/06/24 16:05

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1. 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

土地	第二工場建設	滋賀工場	80百万円
土地	研修・開発拠点拡大	バリューアップセンター	25百万円
建物	サービス拠点拡大	関東サービスセンター	392百万円
建物	営業所拠点拡大	南東北支店	86百万円
建物	空調設備工事	関東サービスセンター	31百万円
建物	換気設備工事	関東サービスセンター	30百万円
建設仮勘定	関東サービスセンター建設	関東サービスセンター	293百万円

2. 当期減少額のうち、建物39百万円、機械及び装置744百万円、車両運搬具2百万円、工具器具備品460百万円、建設仮勘定2,317百万円、ソフトウェア194百万円、電話加入権22百万円、その他66百万円は、持株会社化に伴う減少です。

2026/06/24 16:05

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法によっております。
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2026/06/24 16:05