構築物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

主として定率法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)については、定額法によっております。また、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2024/06/27 15:08

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)		当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
建物及び構築物	-百万円		13百万円
機械装置及び運搬具	-百万円		3百万円

2024/06/27 15:08

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)		当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
建物及び構築物	0百万円		0百万円
機械装置及び運搬具	2百万円		1百万円

2024/06/27 15:08

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

ただし、1998年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)については、定額法によっております。
また、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	6～41年
工具、器具及び備品	5～20年
機械装置及び運搬具	8～12年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)

2024/06/27 15:08