イリソ電子工業(6908)の建物及び構築物の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 26億2677万
- 2009年3月31日 +30.7%
- 34億3330万
- 2010年3月31日 -2.17%
- 33億5884万
- 2010年12月31日 -3.98%
- 32億2500万
- 2011年3月31日 +1.32%
- 32億6743万
- 2011年6月30日 -0.9%
- 32億3800万
- 2011年9月30日 -1.73%
- 31億8200万
- 2011年12月31日 +1.92%
- 32億4300万
- 2012年3月31日 +3.51%
- 33億5680万
- 2012年6月30日 -1.63%
- 33億200万
- 2012年9月30日 -0.82%
- 32億7500万
- 2012年12月31日 +5.22%
- 34億4600万
- 2013年3月31日 +4.69%
- 36億766万
- 2013年6月30日 +2.34%
- 36億9200万
- 2013年9月30日 -0.24%
- 36億8300万
- 2013年12月31日 +3.77%
- 38億2200万
- 2014年3月31日 -1.35%
- 37億7030万
- 2014年6月30日 -0.22%
- 37億6200万
- 2014年9月30日 +2.76%
- 38億6600万
- 2014年12月31日 +5.17%
- 40億6600万
- 2015年3月31日 -0.02%
- 40億6500万
- 2015年6月30日 +0.39%
- 40億8100万
- 2015年9月30日 +14.87%
- 46億8800万
- 2015年12月31日 +9.3%
- 51億2400万
- 2016年3月31日 -1.13%
- 50億6600万
- 2016年6月30日 -4.82%
- 48億2200万
- 2016年9月30日 -0.75%
- 47億8600万
- 2016年12月31日 +7.79%
- 51億5900万
- 2017年3月31日 -2.23%
- 50億4400万
- 2017年6月30日 +0.52%
- 50億7000万
- 2017年9月30日 +0.73%
- 51億700万
- 2017年12月31日 +4.03%
- 53億1300万
- 2018年3月31日 -2.52%
- 51億7900万
- 2018年6月30日 +33.83%
- 69億3100万
- 2018年9月30日 -1.36%
- 68億3700万
- 2018年12月31日 +0.66%
- 68億8200万
- 2019年3月31日 -0.12%
- 68億7400万
- 2019年6月30日 +6.88%
- 73億4700万
- 2019年9月30日 +1.61%
- 74億6500万
- 2019年12月31日 +2.33%
- 76億3900万
- 2020年3月31日 -0.89%
- 75億7100万
- 2020年6月30日 -0.48%
- 75億3500万
- 2020年9月30日 +0.81%
- 75億9600万
- 2020年12月31日 +0.21%
- 76億1200万
- 2021年3月31日 +4.55%
- 79億5800万
- 2021年6月30日 +0.13%
- 79億6800万
- 2021年9月30日 -0.44%
- 79億3300万
- 2021年12月31日 +3.55%
- 82億1500万
- 2022年3月31日 -39.68%
- 49億5500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 海外連結子会社は定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2025/06/23 13:18
建物及び構築物 20~56年
機械装置及び運搬具 6~10年 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※2 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2025/06/23 13:18
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 46 百万円 6 百万円 機械装置及び運搬具 98 百万円 117 百万円 - #3 構造改革費用に関する注記(連結)
- 上記事業用資産は、構造改革に伴う茨城工場の機能見直しを行った結果、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなる見込みとなったため、減損損失を認識しており、資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額1,752百万円を特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物291百万円、機械装置及び運搬具771百万円、工具、器具及び備品417百万円、土地24百万円、建設仮勘定176百万円、ソフトウエア仮勘定70百万円、その他0百万円であります。2025/06/23 13:18
また、資産グループの継続的使用と使用後の処分によって生じる将来キャッシュ・フローよりも正味売却価額の方が高いことから、回収可能価額は正味売却価額により測定をしております。建物及び構築物、土地は不動産鑑定評価額に基づいた正味売却価額により測定しており、その他の資産は売却見込みが無いため、正味売却価額は零としております。