売上高
連結
- 2009年12月31日
- 157億1100万
- 2010年12月31日 +14.04%
- 179億1700万
- 2011年12月31日 -2.79%
- 174億1700万
- 2012年12月31日 +4.97%
- 182億8200万
- 2013年12月31日 +32.45%
- 242億1500万
- 2014年12月31日 +14.48%
- 277億2100万
- 2015年12月31日 +3.78%
- 287億6900万
- 2016年12月31日 -3.46%
- 277億7500万
- 2017年12月31日 +13.92%
- 316億4100万
- 2018年12月31日 +2.53%
- 324億4000万
- 2019年12月31日 -7.52%
- 300億200万
- 2020年12月31日 -13.61%
- 259億2000万
- 2021年12月31日 +25.09%
- 324億2400万
- 2022年12月31日 +21.88%
- 395億1900万
- 2023年12月31日 +4.1%
- 411億4000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表（連結）
- Ⅰ 前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年12月31日)2024/02/06 13:33
1.報告セグメントごとの売上高及び利益の金額に関する情報
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 製造業においては世界的な需要減を背景に主要生産国や地域で停滞感を示す一方で、当社グループの主要事業領域である自動車の生産・販売は、半導体等の部品不足が穏やかに解消することにより回復傾向で推移したものの、欧州や中国では減速感も見られました。2024/02/06 13:33
このような事業環境の中、当社グループにおいては、車載市場では、インフォテインメント分野での海外顧客との取引拡大や高速伝送対応の新製品の売上増加、xEV需要を背景としたパワートレイン分野での増加があったものの、成長の減速感が出ました。加えてコンシューマー市場での需要減少、インダストリアル市場での設備投資調整が継続しており、売上高は前年同期比4.1%増の411億4千万円に留まりました。
なお、当第3四半期連結会計期間の売上高は直前四半期比で減少しましたが、直前四半期において当初予定していた2023年10月1日での新ERPシステムへの切り替えに向けた一部顧客での安全在庫確保による売上増があり、この分の反動減があったためです。